2008年第1四半期の世界半導体売上、前年同期比3.8％増

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米国半導体工業会 (SIA) は1日、2008年第1四半期の世界半導体総売上が、前年同期比3.8％増の634億ドルだったと発表した。米国が直面している景気後退という経済的圧力を考えれば、なかなかの数字と言えそうだ。

第1四半期の売上は2007年第4四半期に比べると減少しているが、SIA によれば、これは「正常な」季節的変動だという。売上が最も大きいのは、毎年第4四半期だからだ。しかし、全体的な売上の減少は、厳しい経済情勢の中で予測されていたほど悪くはなかった。

実際のところ、メモリ平均販売価格 (ASP) の急落が止まっていれば、この数字はさらに高かった可能性がある。SIA 会長の George Scalise 氏は、「価格の急落によってメモリの売上が減少したため、全体的には好調だった半導体売上が相殺される結果となった」と述べている。メモリの分を除いて計算すると、半導体の総売上は前年同期比11％増と堅調な伸びを示している。

SIA の広報担当者 John Greenagel 氏は、取材に対し次のように語った。「驚いたと認めざるを得ない。半導体業界は家電製品の売上に大きく依存しており、消費者の購買意欲に関して暗い見通しばかりが示される中、第1四半期は売上が下がると予測していた」

Greenagel 氏はこのように述べる一方で、こうした見方は米国中心に偏りすぎ、景気後退に陥っていない他の国々を考慮していないとも指摘している。同氏によると、米国における半導体売上の成長率は、世界全体に比べて低かったという (前年同期比で米国が2.3％増なのに対し、世界全体では3.8％増だった)。

本当の問題は価格だ。半導体の販売数は増加したが、価格はかえって下落しており、需要とともに価格は上昇するという経済学の基本法則に反している。メモリ製品に関してはすでに大きな需要があったにもかかわらず、製品が過剰供給され、その需要さえも凌いでしまったためだ。

Greenagel 氏は CPU の売上にも言及し、価格は3.5％と小幅な低下を見せているが、売上は前年同期比で13.4％増加していると語った。この場合の価格下落は、新製品の発売に伴う正常なものだ。2008年第1四半期には、Intel が45ナノメートル (nm) プロセッサ ファミリ『Penryn』をリリースし、AMD がマルチコア プロセッサ『Phenom』の新モデルを発表している。

一方、DRAM および NAND 型フラッシュメモリの価格は急落し続けている。前年同期と比べて、DRAM は販売数が30％増加したものの ASP は52％下落した。また、NAND 型フラッシュメモリの価格は70％下落した。