クレジットカード情報は200円から、増大するセキュリティ脅威と対策

PC セキュリティの脅威がますます増加しているという。ウィルス、スパム、マルウェア、トロイの木馬、なりすまし、ボットウィルス、情報漏洩、サイバー犯罪などなどだ。さらに、日々新たな脅威が確認されている。

セキュリティソフトメーカーもこの危機に対抗しようと、さまざまなソリューションを提供している。たとえば、アンチウィルスやファイアウォールはもちろん、自動バックアップから ID 管理、PC チューンアップまで備えたものもある。

中でもウィルス検索機能は、各社とも必ず備えている機能だ。トレンドマイクロ、シマンテック、マカフィー、ソースネクスト、まだまだある。AVG、ジャストシステムズ、クロスランゲージ、などだ。

G DATA もそんなセキュリティソフトウェアを提供する企業のひとつだ。増大するセキュリティ脅威の状況と同社の技術について G DATA CTO の Dirk Hochstrate 氏に話しを聞いた。

■脅威の増大：マルウェアの増加とサイバー犯罪
Dirk Hochstrate 氏は、「セキュリティ脅威であるマルウェアはますます増加している。2006年から2007年にかけては24％増え、2007年から2008年にかけては爆発的に確認されるマルウェアの数は増加するだろう」と脅威の推移について話す。

G DATA CTO である Dirk Hochstrate 氏

Dirk Hochstrate 氏がマルウェアと呼んでいるのは、ドイツのウィルス研究の権威である Klaus Brunnstein 教授も言っているような被害をもたらすウィルス全般であり全体的な脅威のことだ。

「現在の最大のセキュリティ脅威はトロイの木馬」（同氏）で、メールにリンク URL を載せたものが一般的だという。リンク先の Web サイトにアクセスするとウィルスに感染するといった手法のものだ。さらに、同社が発表した警告によると、IT を利用した情報入手などのサイバー犯罪も増加傾向にある。

末恐ろしいことに、最近では、個人情報ビジネスが盛況だという。G DATA の調査によると、マルウェアは2万2,000円で購入できるし、なんと Web スペースでさえ1万2,000円払えば買えてしまうのが高度情報化社会の現代だ。

クレジットカードの情報にいたっては200円からとなっている、まるで個人情報のバーゲンセールだ。

欧州での状況を Dirk Hochstrate 氏に尋ねたところ、「ドイツでも問題になっているが、個人情報が売買されている。トロイの木馬などの高度なスパムメールが届く可能性もあり、ユーザーにとってもベンダーにとっても大きな問題になるだろう」との答えが返ってきた。

特に問題なのは盗み出した個人情報を使用して作成したスパムメールで、通常のメールを装い送りつけられる。

同氏の解説によると、今までのメールでは宛名さえなかったところ、個人宛に送られるものがでてきているという。「違法に手に入れた個人名を本文に書き、イベントの誘いなどといった形で送られてくる。件名や名前がスパムらしくないスパムになってきている（同氏）」

■G DATA のウィルス対策技術
こうしたセキュリティの脅威が拡大する中、G DATA のウィルス検出エンジンは、高い検出率を誇っている。ドイツ国内で出版されている IT 情報誌である AV-Test によると同社のウィルス検出エンジンの検出率は常に90％を越えており、他社のウィルス検出率を寄せ付けない。

検出率を支える技術面について尋ねた。G DATA は2つの検出エンジンを搭載しており、「これはパフォーマンスと高く維持することと、ウィルス検出率を高く保つために組み合わせを検討したものだ」と Dirk Hochstrate 氏。

現在では、Kaspersky と avast のウィルス検出エンジンが採用されている。Kaspersky は定評あるウィルス検出エンジンであるし、avast は、亜種のウィルスに強くアジアローカルで流行するウィルスを検出しやすいという特徴をもつ。この2エンジンを組み合わせることで高い検出率をたたきだしている。

他社製品はどうかというと、名だたるメーカーいずれのセキュリティソフトは、1つの検出エンジンで対応しているという。当然、検出エンジンが増えれば PC のパフォーマンスは落ちる。ここには厳然たるトレードオフがある。

Dirk Hochstrate 氏も多少のパフォーマンスの低下については認めている。しかし、「重要なのはウィルス対策のクオリティだ」と話す。

■賢明なセキュリティ対策の方法
また、市場での中長期的戦略について、同氏は「製品のクオリティを高く保ち、ユーザーにそれを伝えることだ」という。「売れている商品だからという理由でユーザーもどのセキュリティソフトを購入するか決めているようなところがある」と話す。日本でも多くのユーザーがそのように対策を選んでいるだろう。

「他社と全く同じように販売代理店を拡大することでなく、ユーザーに選び方を変えてもらわなければならない」という。日本市場に合わせたウィルス対策ソフトの比較テストも用意しているようだ。

さらに、同社は「市場もセキュリティソフト間のテストが増えてくるような、変化しつつある状況なのではないか。もともと何の情報もなかったが、比較テストなどがなかったことに比べれば状況はかわりつつあるのではないか」と今後の見通しについてコメントしている。

同社の国内での取り組みはまだまだこれからだ。G DATA の姿勢がさらにユーザーのセキュリティ脅威への対策を効果的なものになることを期待したい。