オンライン取引の情報漏洩の意識調査、トレンドマイクロ

この記事のURLhttp://japan.internet.com/webtech/20080901/9.html

トレンドマイクロは2008年9月1日、インターネットユーザーを対象に実施した「オンライン取引時の個人情報漏洩対策」に関するアンケート調査の結果を公表した。

アンケートは、2008年8月8日から8月9日にかけて、インターネットを通じて18際以上のユーザー1,032名に対して実施された。

調査結果によると、オンライン上での取引頻度は増加傾向にあり、ユーザーはオンライン取引をする上で、個人情報を入力する行為およびその行為をする環境（場所や設備）に敏感になってきているようだ。

また、一年前と比べてオンライン取引をする頻度を聞いたところ、オンラインショッピングをするユーザーで、減ったと回答したユーザがー4.3％であったのに比べ、47.6％のユーザーが増えたと回答した。

さらに、調査結果は、回答者の88％が、オンライン取引（オンラインショッピング、トレーディング、バンキング、オークション）を行っていることを明らかにした。加えて、そのうち94.5％が、オンライン取引に不安を感じているようだ。

不安の内容は「自分のクレジットカード番号や口座情報を入力するのが不安だ」（71.4％）を筆頭に、「ネットカフェなどに置かれた共用の PC でオンライン取引を行うのが不安だ」（64.7％）、「喫茶店や空港など、公共の場のワイヤレスネットワークでオンライン取引を行うのが不安だ」（47.5％）などとなっている。

同社は、ユーザーがオンライン取引を行う上で、個人情報の入力を行う際の環境に敏感になっている姿がうかがえたとしている。

クレジットカード番号や個人情報が盗まれないようにするために有効と思われる対策方法を聞いたところ「パスワードの変更を頻繁に行う」（84.1％）が最も多く、次いで「ソフトウェアキーボードの使用」（79.1％）が挙げられた。

これらの対策を有効と認めつつも、「パスワードの変更を頻繁に行う」（16.6％）、「ソフトウェアキーボードの使用」（18.9％）と、その対策が浸透しきっていない様子が明らかになりった。

しかし、「オンライン取引に不安を感じているユーザーの多くは、個人情報を守るための対策方法は理解している一方で、実行は伴っていない」ようだ（同社）。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。