スパムによる世界年間エネルギー消費量は240万世帯の電力消費量に相当、とマカフィーが発表

マカフィー株式会社は、2009年4月20日、スパムメールが温室効果ガス排出（GHG）の大きな要因となっていることを明らかにする調査結果を発表した。

これは米国 McAfee Inc. が15日に発表した「スパムメールと二酸化炭素排出量」に関する研究レポートをマカフィーが翻訳し20日に発表したもの。

同発表によると、気候変動を研究している ICF とスパム専門家が、スパムの送信、処理、フィルタリングに使われる世界の年間エネルギー消費量は33TWh（テラワット時）になると算出したとのこと。

これは、240万世帯が使用する電力に相当し、310万台の乗用車が75億リットルのガソリンを使用したときの温室効果ガス排出量と同等になるという。

また、同調査結果では、スパムメール1通の平均的な温室効果ガス（二酸化炭素）排出量が 0.3g になること、スパムのフィルタリングにより、年間 135TWh の電気が節約できることなどについて触れている。

製品開発および McAfee Avert Labs 担当シニアバイスプレジデントの Jeff Green 氏は、「世界が拡大する気候変動の問題に直面している中、今回の研究により、スパムが企業と個人に対して経済的、個別的、そして環境的に多大な影響をおよぼしていることが浮き彫りになりました。スパムを元から絶ち、最新のスパムフィルタリングテクノロジを導入することにより、時間とお金を節約すると同時に、二酸化炭素排出量を減らすことで、地球環境にも貢献できます」と述べている。

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