APC ジャパン、データセンターの電源/空調インフラを統合管理するソフトウェアを強化

IT 機器向け物理インフラソリューションの APC ジャパンは2010年1月26日、データセンターやサーバールームの IT 機器、電源、冷却システム、ラック、セキュリティなどの物理インフラを統合管理するソフトウェア群の大幅な機能強化を発表した。

従来、アプライアンスサーバー「InfraStruxure Central」やソフトウェア「Capacity Manager」などの3製品で構成されていたソフトウェア群を、7製品で構成される「InfraStruxure Management Software」として販売する。

InfraStruxure Management Software は、ラックに搭載された IT 機器や物理インフラの運用状況を Web ブラウザで統合監視・管理するもの。

また7製品のうち、物理インフラ仕様/容量を基に電力・冷却容量をシミュレーションする「InfraStruxure Operations」と、過去・現在の PUE を可視化して表示する「InfraStruxure Energy Efficiency」は新製品。残りの5製品が（V6.0）バージョンアップ製品。

さらに、物理インフラ機器を集約管理するアプライアンスサーバーである InfraStruxure Central 以外は、目的や管理対象に応じて追加で導入するオプションで、「InfraStruxure Capacity」「InfraStruxure Change」「InfraStruxure Energy Cost」がある。

なお、InfraStruxure Management Software は、海外/国内ベンダー各社の物理インフラ機器と連携できる。日本国内では、運用管理ソフトウェアとして、日立「JP1」や日本 IBM「Tivoli」、マイクロソフト「System Center Operation Manager 2007」などと連携する。SOAP/WSDL による Web Service API を搭載しており、ユーザー側で独自インターフェイスを開発することもできる。

InfraStruxureManagement Software の提供形態 *クリックして拡大

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