Google による SEO 選択のためのガイドライン

先月の終わりに Google は新たに、SEO 事業者を探しているユーザー向けにアドバイスページを開設した。ページの公開以来、さまざまな SEOフォーラムでは、Google が投稿したアドバイスに対し、支持と批判の両方の声が上がっている。

Google が投稿したアドバイスはほとんどが納得できるもので、SEO コミュニティ全体に対しても肯定的だ。Google が以前ヘルプページに掲載していた SEO に対する見解と比べると特にそうだ。

以前の見解はというと、こんなものだった。 「個人のコンサルタントや会社にサイトの最適化を任せるときは十分注意したほうがいい。我々がやっていないサービスにまで手を出して、その結果あなたのサイトをだめにすることもありえるのだ」

これはかなりそっけない、否定的な見解だ。SEO は問題を起こすことが多いので、使わないほうが賢明だ、という印象を与える。それに引きかえ、Google は現在次のように言っている。

「多くの SEO はコピーを書いたり、サイト構築に関するアドバイスを行ったり、サイトを登録するのにふさわしいディレクトリを探すのを手伝ってくれたりと役に立つサービスを行っている。 しかし、中には、強引なマーケティングを行ったり、 検索エンジンで上位に表示させようとあくどい手法を使ったりして、 業界の評判を落とす良心的でない SEO もいる」

SEO には朗報だ。Google が、SEO 事業者、また業界全体を認めたのだ。

だが Google は、SEO に対する同社の態度がそれほど大きく変わったわけではないと言っている。 確かに Google は、カンファレンスで発表したり、 自身の Web サイトや公開されたフォーラムで情報を提供したりと、 これまでも SEO コミュニティに関わりつづけてきている。 「現在のヘルプページの語調が SEO に対して前より好意的になったのは、単に表現が上手になったからだろう」とGoogle は言う。

「おそらく、我々は SEO に関する意見をストレートに言っているだけなのだ。 いいアドバイスをしてくれるコンサルタントはいつでも大歓迎だし、 SEO について否定的か肯定的かを示したいわけではなく、 情報をもっとたくさん提供したいだけだ」と Google の Web マスター関連担当 SE である Matt Cutts 氏は述べた。

Google の態度が変化した理由が何であろうと、それによって一般のユーザーは SEO に対してより好印象を抱くだろう。しかし、Google によると、 新しいページの主な目的は教育であると言う。つまり、一般ユーザーに賢い SEO の選び方を理解してもらい、Google やその他の検索エンジンで問題が発生しないようにすることだ。

「一番の目標は、検索エンジン最適化について評価する手段をユーザーが得られるようにすることだ」とCutts 氏は語った。

さあ、そのアドバイスをいくつか詳しく見てみよう。

検索キーワードを直接ブラウザのアドレスバーに入力できる機能を
売りこもうとする SEO には気をつける。

このアドバイスは、特に印象的である。しかし、このような売り込みと Google はまったく関係ない。 Microsoft のInternet Explorer に関わる問題である。

では、なぜ Google はこのようなアドバイスをするのだろう？ Google に関わる問題であろうとなかろうと、 SEO について広く人々を啓蒙したいからだ、とGoogle は説明する。

「ポップアップページの時と同じように、やるべきことをやっているだけだ」と、Cutts 氏は今年初めに会社が出したポップアップ広告のeducational page（教育ページ）を引き合いに出して語った。 何か問題にあった場合は、Google より Microsoft に相談し、公式の説明を求めたほうがいいだろう。

筆者のところにはあくどい売り込みで惑わされた人からのEメールが常に届くので、近いうちに再度、この問題をおさらいするつもりである。 これについてもっと詳しく知りたい人は、 最近の記事 RealNames Clones Causing Confusion を参照してほしい。

賢い選択をしよう。

すばらしいアドバイスであるが、Google はどの様に行えば良いか、具体的には述べていない。ここでいくつか提案することにする。

最初に、以下で述べる3つの SEO 検索サイトについて述べた、SerchDay の最近の記事を紹介する。 Finding Search Engine Optimization Professionals。 SeoPros.org とSEO Consultants Directory は、 登録前に選別を行うサイト、 一方SEMList.com は、 登録したい人なら誰でも受け入れている。

また、 MarketingSherpa.com は、 Buyers' Guide to Search Engine Optimization Firms を出版している。 私の 最近の記事では 初版を扱っているが、 第2版にもざっと目を通してみて、 やはり SEO 事業者を雇うことを検討している人には読む価値のあるものと思った。

会社の営業年数と正社員の数を尋ねてみる。

会社の営業年数はいいが、社員の数は必ずしも関連性があるとは言えない。1人や2人の小さな会社ですばらしい会社はある。それ以上に大きくしたくないためにもっと人を雇わないだけかもしれない。

フォーラムでも、このアドバイスに疑問を抱いた投稿をいくつか見かけた。これについて、Google は、正社員の数が多い会社のほうがいいと言っているわけではなく、会社の内容をもっと調べるよう示唆しているのだ、と説明している。

「社員数を問題にしているのではない、単にやるべきことの例を挙げているだけだ」

Google にはここでもう一度表現方法を工夫してほしいものだ。 「会社の営業年数や社員の経歴、会社での実績を聞く』といった具合に少し変えれば、社員数が強調されず、契約の前にその会社についてもっと調べるべきであるという Google の主旨が伝わりやすいだろう。

spam complaint form を使ってスパム乱用を Google に報告しているかどうかを尋ねる。
良心的な SEO 事業者なら、Google のスパム指針に違反している悪徳サイトを報告している。

申し訳ないが、この点に関しては異論がある。フォーラムの投稿やこれまでのコメントを読むと、そう考えるのは私一人ではないようだ。スパムを見張る、Google のボランティア警官を演じなくても、良心的な SEO でありうる。

事実、スパムの報告が、実際は倫理に反する仕事になりうると感じている良心的な SEO 事業者がたくさんある。このような業者は、スパムの報告に時間を費やすより、クライアントの広告活動など積極的な仕事に重点を置くべきだと考えている。

もちろん、ちゃんとした SEO は行き過ぎたスパム行為を見つけたときには報告するだろうし、それは確かにGoogle にとって助けになるが、絶対やらなければならないことではないだろう。Google の見解によると

「スパムについては、もっとたくさんの情報を公開するつもりだ。スパムに過敏になりすぎたり、心配しすぎるのもよくない。強盗を見かけたら110番するように、Google に報告する、と考えてくれれば、とてもありがたい」そうだ。

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