今も続く IT スタッフ不足

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米国経済は明らかに景気後退に苦しんでおり、失業率も最近4年近くの最悪になっているにもかかわらず、米国企業では IT (情報技術) サービスおよびサポート要員の欠員が1999年の3倍以上に増えていることが、Computing Technology Industry Association (CompTIA) の調査でわかった。

この調査は『Ongoing Crisis in IT Management』(情報技術管理で続く危機)。それによると、要員の配属やトレーニング関連の問題が IT 部門の管理者が直面する最大の課題となっているという。調査は、売上が2000万ドルを超える企業の CIO (最高情報責任者) と人事担当責任者の両方を対象に、今年5月と6月に実施されたものだ。

回答企業の IT 部門の平均定員は25.6人であったが、そのうち2.1人分の IT サービスおよびサポート職が欠員になっているという。この数字は、1999年に行なった調査 ―― 平均定員20.2人のうち欠員は0.6人であった ―― に比べ、欠員割合が3倍に増えていることを示す。大企業では ITスタッフ欠員の悩みがさらに深刻なようだ。

調査は、IT スタッフ問題に関して人事担当責任者と最高情報責任者がだいぶ異なる見解を持っているも明らかにした。IT 関連職応募者が研修不足だと考えてる割合は、人事担当責任者の方が情報担当責任者よりだいぶ少ない。それに、IT スタッフに求められる重要なスキルが何であるかとの点でも、見解の差がある。情報担当責任者がコミュニケーション能力や忍耐力といった「ソフトスキル」を重要視しているのに対し、人事担当責任者はハード面および技術面のスキルを重視して応募者選考を行なう傾向が強い。

また、IT 機能の外部委託 (アウトソーシング) についても、情報担当責任者と人事担当責任者の見解は大きく異なっていた。情報担当責任者の3分の2近く (61％) が自社の IT 関連サービスの少なくとも一部を外部委託すると回答していたのに対し、人事管理者で自社の IT 機能を外部委託すると回答したのは37％にすぎない。今年の調査では、IT 部門の要員不足の結果として外部委託が必要とした情報担当責任者は、1999年の2倍近くになっている (66％対37％)。