インターネット利用、米英企業がリード

米国と英国の企業は、他の国の企業に比べ、インターネットをマーケティングや顧客サポートに利用する傾向が高い ―― 調査大手 Taylor Nelson Sofres (英国ロンドン) がそんな調査結果を発表した。

それによると、米国企業の90％以上および英国企業の86％が、インターネットを、広告、マーケティング、販売、CRM やサポートに何らかの形で利用している。

しかし、シンガポール、デンマーク、日本やフランスといった他の主要テクノロジー市場では、両国に比べ、インターネットを顧客へのアプローチ手段として利用しようとする傾向は低い。例えば、日本ではマーケティング手段としてオンライン媒体を使っている企業の割合は約60％で、フランス企業 (36％) の倍近いが、米英企業より大幅に少ない。

また米国と英国の企業は、他の国に比べて、インターネットを様々なビジネス上の機能に利用する傾向があることも分かった。両国の企業では、マーケティング、CRM、販売、Eメール、従業員スケジュール管理、ナレッジマネジメント (知識管理)、注文処理、サプライチェーン管理、教育研修、ワイヤレスアクセスという10分野のうち、平均5分野でインターネットを利用している。しかし、今回調査対象となった他の国々の企業は、これら10分野のうち2〜3分野でしか利用していない。

この調査は結論として、米国と英国の企業が近年行なったオンラインソリューションおよびインフラへの大きな投資が、当然のなりゆきとしてインターネットの利用拡大につながり、オフラインのビジネス機能に取って代わるようになったのだと結んでいる。

しかし、他の要因もあるかもしれないと、Taylor Nelson Sofres の情報技術担当上級副社長 Chandra Chaterji 氏は語る。

「いろいろな面で、この調査結果は異なる国におけるビジネスのやり方に文化的な違いがあることを映し出している」とChaterji 氏。「日本では、そして同国ほどでなくてもフランスでも、直接会ってコンタクトすることが依然きわめて重要であるため、人間味に欠けるオンライン処理のアプローチは、満足できるビジネスのやり方と受け止められるに至っていない可能性がある」

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