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コンテンツ有料化、険しい前途有料オンラインコンテンツ市場の成長はメディア企業が期待するより遅いペースになりそう、との調査結果が発表された。調査対象になったインターネット利用成人の70%もが「コンテンツに金を払うのは理解できない」と回答しているという。
調査を行なったのは、オンライン調査・計測会社の Jupiter Media Metrix (NASDAQ:JMXI)。同社によると、コンテンツを無料から有料にしようとする試みはどれも大きな障害に直面しているという。実際、有料オンラインコンテンツの売上は、今年が14億ドルほどだが、2006年になっても58億ドル規模にしか達しないだろうと、同社は予測している。 その内訳は、有料一般コンテンツからの売上が23億ドル (2001年は7億ドル)、オンラインゲームが18億ドル (2001年は2億6000万ドル)、デジタル音楽が17億ドル (2001年は3000万ドル) となるとの予測だ。 この調査から引き出される結論のひとつは、オンラインコンテンツの有料購読モデル普及がゆっくりであるため、広告による支えが引き続き重要になるということだろう。見方を変えて、広告を受け入れているオンラインメディア企業の中には、収入源多角化を図ろうとの努力がうまく行かず、破綻に陥るところが増える可能性を示唆している、と読むこともできるかもしれない。インターネット広告が全般的に減少を続ける中、収入確保に必死のポータルやその他のサイトは、有料購読サービスにますます力を入れて来ている。 「オンラインコンテンツは収益の見込まれる事業であるが、今回の調査結果および市場成長予測値を見ると、大衆市場ではいまだに有料購読めいたものは全て避けようとする傾向が大勢を占めていることが分かる」と、Jupiter の副社長で上級アナリストの David Card 氏は18日、ニューヨークで開催された『Jupiter Media Forum』で語った。 「しかし、短期的に見ると、メディア企業は、独占的内容とインタラクティブ機能をパッケージした購読サービスを構築するだろう」と Card 氏。「長期的には、米国で徐々に進みつつあるブロードバンドへの移行を活用して、業界の基本的なルールを再構築するとともに、ユーザーの期待に応えられる態勢を整えるべきだ」
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