消費者は Eメールマーケティングとスパムを区別

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スパムメールの流行はオンラインビジネス界が抱える最大の問題の1つになってきているが、消費者はまだスパムメールと正当な Eメールマーケティングを区別できることが、Harris Interactive (NASDAQ : HPOL) の最新調査で明らかになった。

Eメールマーケティング会社 Digital Impact (NASDAQ:DIGI) が依頼を受けて実施した調査結果によると、約2800名の調査対象者の59％が、ある種のマーケティング Eメール ―― 消費者が企業に配信を請求した Eメール ―― の価値を認めている。

また、回答者の79％は、適切に実施されている Eメールマーケティングに対しては、中立から肯定的な印象を持っていると答えた。一方、すべての商業 Eメールをスパムメールとみなす回答者も約16％いた。

さらに、回答者の大部分は、スパムメールに紛れてしまいそうな Eメールマーケティング活動に応答している。企業に Eメールマーケティングの配信を請求したことがあるか、Eメールマーケティングの情報に基づいて買い物をしたことがある回答者は、約86％もいた。

しかし、これらの数字を、Eメールマーケティングに対する平均的インターネットユーザーの評価と受け取ると、過大評価になるかもしれない。というのも、回答者は Eメールによる意識調査を受けることに同意しており、平均的インターネットユーザーよりも進んだユーザーである可能性が高いためだ。

しかし調査者の主張によれば、この調査は、同意型 Eメールを受け取ることに消費者がある程度の関心を持っていることを示すものだという。いずれにしても、この調査は、[勝手に送りつけるのでなく、まず許可を得るなど] プライバシーに配慮した Eメールマーケティングが行なわれた場合、消費者は喜んでそれを受信するという従来通りの消費者行動を浮き彫りにするものだ。

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