iVillage 決算発表、オンライン広告不況の影響は相変わらず

女性向けポータルを運営する iVillage (NASDAQ:IVIL) は13日、第3四半期決算を発表した。オンライン広告の冷え込みが、相変わらず業績のマイナス要因となっており、同社はさらなる合理化と広告型検索サービスの着手を明らかにした。

決算発表によると、売上は前年同期比で約20％減の1460万ドルとなった。一方損失は、さまざまなコスト抑制策が効を奏し、前年同期の損失額800万ドルに比べ、どうにか純損失500万ドルへと改善した。

Century 21 や LEGO といった大手どころをはじめ、新規広告契約の獲得数が40件に上ったにもかかわらず、iVillage の広告売上は依然として思わしくない。同社 CEO の Doug McCormick 氏は、営業上魅力のある女性層を捉えている点を自賛しつつも、広告市場の冷え込みが、依然として業績に悪影響をもたらしていると認めた。

iVillage にとって最も大きな問題は、かつて同社の強みの1つだった長期広告契約だ。同社 CFO の Scott Levine 氏によると、長期広告契約が切れるとともに、短期および低額契約を指向する市場の傾向が、同社の広告事業にも表れたという。

iVillage は広告事業の活性化を図るべく、広告市場では最近活況を呈している分野の1つ、広告型検索サービスに着手する。同社が手がけるのは、クリック数に応じて掲載料金を決める有料登録型サービスで、先ごろ試験運用を完了した上で、同サービスプロバイダーの Sprinks と契約している。Sprinks は Primedia 傘下の About.com が擁する事業部門。iVillage によると、広告型検索サービス枠の取り扱いは、2003年の第1四半期に開始するという。

また同社は、さらなるコスト削減策も明らかにした。削減策の一環として、減従業員数の1割にあたる30人を削減するという。同社はコスト削減策により、1四半期につき150万ドルの節減を見込んでいる。

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