米国トップ企業の74％がオンライン・コミュニティを活用

米国トップ企業の74％がオンライン・コミュニティを活用している――インターネット上の顧客対応サービスを提供する株式会社イーライフがそんな調査結果を発表した。

同社が発表した「米国トップ企業のオンライン・コミュニティ活用実態調査」によれば、米国大手消費財企業企業の74％が、何らかの形でオンライン・コミュニティを活用し、顧客との交流を深めていることがわかった。また、その67％が自社所有のウェブサイト上のオンライン・コミュニティを活用し、7％が第三者のウェブサイトのオンライン・コミュニティを使用していた。

オンライン・コミュニティを活用していない企業はわずか26％で、米国トップ消費財企業のほとんどが顧客との交流にオンライン・コミュニティを活用していた。

また同社は、上記調査でオンライン・コミュニティを導入していない企業でも、顧客との交流を深めているところが多いと指摘している。たとえば、米大手スーパーのウォールマートでは、サムズ・クラブという強力な会員制プログラムを持っており、また米国銀行のほとんどがオンライン・コミュニティを持たない代わりに、オンラインで顧客とコミュ二ケーシュンをとるための多彩なツールを提供している。

また、ナイキのような企業では、インタラクティブでブランディングに配慮されたコミュニケーションツールを提供しており、サッカー・ゲームや、顧客のコメントを送信したり、それらを閲覧できる機能、Eメールで健康増進についての情報が送られてくるサービスを提供している。

同調査には、米国フォーチュン誌の「フォーチュン500」のうち、消費財を扱う主な業種グループ（計13）のそれぞれ上位2社を抽出。オンライン・コミュニティの定義は、掲示板、チャット、インスタント・メッセージやその他のツールを利用し、ユーザー同士が、企業のブランド、製品、趣味、好きなものなど共通の関心事について交流したり情報を共有するものを指す。

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