インターネットの情報を信用する人しない人、ほぼまっぷたつ

カリフォルニア大学ロサンゼルス校 (UCLA) の Center for Communication Policy が、インターネットの利用傾向を調べる年次調査報告『UCLA Internet Report』を公開した。

同調査では、大部分の人々が個人データやクレジットカード情報流出の危険性について、不安視する傾向に変わりはないが、以前ほどではなくなっていることが明らかになった。プライバシーについてなんらかの懸念があるという回答は88.8％と高い数字を示しているが、2001年の94.6％よりは減少している。

また重要な傾向として、多くのユーザーがテレビの視聴時間を削ってインターネットを利用していることも分かった。テレビの視聴者がインターネットに流れていることはすでに分かっていたが、今回の調査でインターネットユーザーは、非インターネットユーザーに比べ、テレビを視聴する時間が1週あたり5.5時間短いことが分かっている。

同調査は、人々がインターネットをどのように楽しんでいるか、余暇をテレビとインターネットにどのように配分しているか、などの傾向を細かく調べるもので、今回で3年目の報告となる。

調査では消費者のメディア利用習慣もあつかっている。結果をみると、米国国民のインターネット利用人口比率は71.1％で、うち61.1％がインターネットを「とても」あるいは「非常に」重要とみなしている。他メディアについて同様の回答を示した割合は、新聞が57.8％、テレビが50.2％、そしてラジオは40％だったことから、メディアとしてどれほど重視するかという面でも、インターネットが他メディアを引き離していると分かる。

しかし、多くのユーザーが情報と娯楽を求めてインターネットを利用するようになっても、信ぴょう性の問題は依然としてつきまとっている。今回の調査で、オンライン情報の多く、あるいは全てが信用できると回答したインターネットユーザーは52.8％のみで、2001年の58％、あるいは2000年の55％よりも低い数字となった。調査報告の著者らは、インターネット上の情報に対して、ユーザーがますます懐疑的になると予想している。

ほかにも、オンラインで買い物をする人々の数は減少傾向にあるものの、購入総額は増加していることも明らかになっている。

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