America Online、増大するスパムに対策強化も

AOL Time Warner (NYSE:AOL) の子会社 America Online は4日、DoubleClick 主催のマーケティングコンファレンス『Insight 2003』の席上で、参加したオンラインマーケティング各社に対し、過去6カ月間でスパムメールが倍増し、ブロックしたメールの数は現状で1日10億通以上におよんでおり、スパムメール対策を近く強化する可能性を示唆した。

同社は先だってもスパムメール対策の成果を明らかにしており、独自のフィルター技術により、その際米国会員宛てのメールだけでも、1日あたり最大7億8000万通のメールをブロックしていると発表している。同社法律顧問補佐の Charles Curran 氏は、スパムメールが「驚異的な規模」に達しているとし、厳格な同社方針のもとで運用している現状の措置よりも、さらに厳しい措置が必要かもしれないと語った。

America Online 会員の寄せる苦情のトップはスパムメールとなっており、America Online は同問題の解決が、約2700万人の会員に満足を与えるという同社の事業理念を達成するうえで、重要なポイントとみなしている。こうした会員中心主義は、新 CEO の Jonathan Miller 氏が繰り返し強調しており、昨年10月から提供を開始した『AOL 8.0』には、スパム報告ボタンを設け、サーバサイドのスパムブロック機能をすり抜けて届いたメールを、スパムメールと簡単に指定できるようになっている。今年に入ってからも、同様の機能を Web メールインターフェースにも装備した。

マーケティング企業側は、America Online の会員規模が巨大なだけに、こうした方法に対し懸念を示している。すなわち、会員が単なるメールの購読終了機能として安易にスパム報告ボタン機能を使い、例え America Online の示す基準に合致したメールでも、スパムメールの指定がついてしまうという点だ。

もちろん America Online は、誤用問題を避けるため、同社のメール基準に適合したマーケティング企業のリストを作成している。しかし Curran 氏によると、これら適合企業が送るメールに対し、多数の苦情が挙がっているという。

同氏は、かかる状況にあっては、各メールマーケティング企業の成績を相互に評価し、大元の基準を定めるメカニズムといった、さらに徹底した措置を今後とらざるを得なくなる可能性を示した。

加えて同社は、スパムメールの送信者を特定する技術の改良についても関心を向けており、虚偽のメールヘッダーなど不法な手段を使うスパム送信者に対しては、引き続き法的措置によって対抗していくという。