Microsoft、次版 Exchange Server で、スパム対策を強化

Microsoft (NASDAQ:MSFT) は14日、サンフランシスコで開催中のセキュリティ関連イベント『RSA Conference』の席上で、近く発売する『Microsoft Exchange Server 2003』に採用する、サードパーティのスパム対策ツールを統合できる新機構を発表した。

同機構により、Microsoft のパートナー企業が、自社のスパム対策モジュールを Exchange Server と統合することができる。Microsoft によると、Exchange Server が備えている機能と統合することで、よりすぐれたコンテンツフィルタ機能と、スパム誤認の低減が実現するという。

非常に手軽なダイレクトマーケティング手法として、Eメールマーケティングが広まっているが、反面メールを送りつけられる企業にとって、いまやスパムメールは看過できないほど大きな問題となっている。

調査会社 Gartner (NYSE:IT) が2002年11月に発表した調査レポート『E-Mail in 2003: The Risk Level Rises』によれば、スパムの年間増加率は10倍にも達しており、2004年には全 Eメールトラフィックの半数以上を占めるとの予測を示している。また Ferris Research も、調査レポート『Anti-Spam for Businesses and ISPs: Market Size 2003-2008』のなかで、スパムにより企業が被るコストは、2003年に100億ドルを超えると試算している。

Network Associates や Symantec、Trend Micro といったウィルス対策ソフトウェア大手も、スパム問題悪化の状況を把握しており、スパム対策ソフト製品を拡充している。これら3社はいずれも、今回発表のあった機構を用いて、Exchange Server 2003 と統合できるスパム対策製品を開発中で、Network Associates は同日、自社の対スパム製品『McAfee SpamKiller』の Exchange Server 対応版を発表した。

上記3社のほかにも、Brightmail や GFI Software をはじめ、Sybari Software に Panda Software と、多くのパートナー企業が対応を表明している。