広告掲載サイト業界団体、広告売上の好調ぶりを明らかに

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大手広告掲載サイトの業界団体 Online Publishers Association (OPA) は21日、加盟サイト第1四半期の広告売上集計結果を発表した。イラク戦争の影響もさほどなく、広告減少の懸念があったにもかかわらず、内容は上々だったと述べた。

OPA に加盟する24サイトの平均でみると、2003年第1四半期の広告売上は前年同期に比べて40.7％増加したという。売上全体でも平均で前年同期比37.6％増になった。

OPA には、New York Times (NYSE:NYT) や Washington Post (NYSE:WPO) のオンライン部門のような、上場企業の部門が運営するサイトから、Forbes.com のような株式非公開企業まで、24サイトが加盟している。同調査は、損益について言及していない。

OPA の調査結果は、上場企業の広告掲載サイトが売上大幅増の決算を発表していたのと概ね一致する内容だ。たとえば第1四半期の売上について、New York Times Digital (NYTD) は21％増、Knight Ridder Digital (KRD) は33％増、Washington Post は全体として売上の伸びは小幅だったが、オンライン事業を含む新聞出版部門はまずまずの伸びと、決算発表内で述べている。

オフライン事業を展開する各広告掲載サイトの親会社は、第1四半期の広告売上の不振を、広告主が用心したためとしているが、ほとんどの広告掲載サイトは、イラク戦争をはじめとする不安材料がありながらも、好結果を残した。

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