ネットリサーチで郵送調査の代替は可能？ ――カレンなどが調査発表

Eメールマーケティング事業を手がける株式会社カレンは2003年8月11日、「ネットリサーチと郵送調査の“差”測定調査」の結果を発表した。

この調査研究は、インターネットを利用した調査（ネットリサーチ）と郵送調査で同内容の調査を実施、その結果を比較することにより郵送調査の代替がネットリサーチで可能であるかを分析したもの。カレンと広告代理店の株式会社デルフィス、明治学院大学経済学部の清水聰教授の三者共同で実施された。

調査は、ネットリサーチと郵送調査で同じ設問の調査を実施した。サービス業など5つの商品/ブランドジャンルについて、選択肢（ブランド名）を挙げて認知を尋ねる設問（助成想起）、選択肢を挙げないで認知を尋ねる設問（純粋想起）、利用実態、利用意向、ブランドイメージなどの設問が用意された。

調査分析の結果、助成想起や利用実態、利用意向、また「ブランド数があまり多くなく、成熟している商品ジャンル」についての質問や択一形式の問いについて、ネットリサーチと郵送調査間の結果差が小さかった。

その一方、複数回答を求める設問ではネットリサーチの方が全般に選択数が多くなる傾向が見られたほか、ブランドイメージや新規参入ブランドの認知について、ネットリサーチと郵送調査間の結果差が大きく表れた。

カレンでは上記の結果や、インターネットでは把握できない層が2割程度いることもふまえ、「今後のアンケート調査においては、ネットリサーチと郵送調査の使い分け、組み合わせによるスピードアップやコストダウンが有効である」としている。

○「ネットリサーチと郵送調査の“差”測定調査」調査報告書（PDF） 　http://www.current.co.jp/info/release/shiryo/net_reseach.pdf