Windows 機能を使ったポップアップ広告に禁止命令

米連邦取引委員会 (FTC) の要請を受け、米連邦地方裁判所は6日、Microsoft の『Windows Messenger Service』機能の欠陥を利用して大量のポップアップ広告をインターネットユーザーに送りつけていた D Squared Solutions に対し、そうした行為を禁じる仮差し止め命令を下した。問題の広告は、まさにその種のポップアップを阻止するソフトウェアを宣伝するものだった。

Messenger Service を使ったポップアップ広告は、「Messenger Service スパム」とも呼ばれ、印刷ジョブの完了などを知らせる通常の Windows システムメッセージと似た形で表示される。それに対して、X10 や Orbitz などで有名になった、より一般的なタイプのポップアップ広告は、新しい Web ブラウザを開く形式だ。

FTC の主張によれば、D Squared Solutions および同社幹部の Anish Dhingra 氏と Jeffrey Davis 氏は、Windows Messenger のポップアップメッセージを10分おきという頻度でユーザーに繰り返し送信し、特定の Web サイトを訪れるよう勧誘していた。これらのサイトでは、ポップアップの表示を阻止するという触れ込みのソフトウェアを25ないし30ドルで販売している。

Windows Messenger Service は、『Windows 2000』および『XP』各 OS のコンポーネントで、ネットワーク管理者がネットワーク上のユーザーに即時に情報を発信するための機能だ。Windows システムではこの機能がデフォルトで有効になっているが、個々のコンピュータで設定をオフにすることもできる。また、インターネットを経由する Messenger Service スパムは、ファイアーウォール ハードウェアおよびソフトウェアで阻止することも可能だ。