「成果の立証」などが今後の課題――メールマーケティング実態調査

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有限会社オフィス・ビーとインデックスデジタル株式会社は2003年12月4日、共同で実施した「メールマーケティング実態調査 2003」の調査結果を発表した。

この調査は、日経BP社、日本システムアナリスト協会、上級シスアド連絡会、有限会社志縁塾等の協力を得て、Web サイトとメールニュースからアンケート回答を呼びかけ、440人の回答を得た。2002年に続き2度目の調査となる。

調査によると、企業戦略にメールマーケティングが「貢献している」と回答した企業担当者が78.5％に達し、90％以上の企業が2004年もメールマーケティング予算を計上する予定と回答した。

メール配信を実施する目的としては、「販売促進」を挙げる企業がさらに4.5ポイント増加し、80％を超えた。また「メールコンテンツの充実」「マーケティング成果の立証」を課題とする企業が増加し、単に情報提供としてのメール配信から、利益を得るためのメールマーケティングへと転換しつつあることが伺えるとのこと。

2002年の調査で増加すると予測していた HTML メールについては、約6ポイント増加した。「開封率の割合・推移」を今後の分析材料としてあげる企業が増加して70％を超えた。

同調査は今後、詳細な分析を行った上で、2004年1月に「メールマーケティング白書 2003」として販売する予定。

○調査の概要
http://www.mailstyle.com/feature/2003report.html