専用線サービスには未来がない――In-Stat/MDR 調査

株式会社データリソース（DRI）の2004年2月18日の発表によると、 米国調査会社 In-Stat/MDR は2003年12月、 「Cash Cows Say“Bye-Bye”: The Future of Private Line Services in US Businesses (5+ Employees)」 （米国ビジネス市場（従業員5人以上）における専用線の将来予測：金のなる木はもう終わり」と題したレポートを発表している。

販売は DRI が行う。

レポートによると、 かつてはデータ転送では専用線サービスはドル箱商品だったが、 将来 IP への移行が世界的に進むと危ない状態になる、とのことだ。

専用線サービス需要はまだ底を割ってはいないが （2003年には米国企業は約4％増の約230億ドルを、 専用線サービスに支出している）、 長期的に見ると専用線サービス市場の衰退ははっきりするので、 近いうちに停滞するだろう、 と In-Stat/MDR では予測している。

In-Stat/MDR のチーフ市場戦略アナリスト Kneko Burney 氏は、 「現実に公衆網ネットワークは IP に移行しており、 従来の回線交換ベースの専用線も同様に移行する」と述べている。

また、 現在最も一般的なのは、 HDSL のような DSL のハイエンドバージョンへの転換で、 DSL の伝送距離の拡大や性能の向上とともに転換が進むとし、 「しかし転換は徐々に行なわれるだろう。 T1 ビジネスは、 移行が進むにつれて徐々に市場から撤退を余儀なくされる。 かつての長距離電話サービスや現在の市内電話サービスの時と同様である」と語った。

「調査によると、T1 から統合 T1、ケーブル、S、H、VDSL のいずれかに移行する計画があるか、あるいは検討していると答えた中規模企業の回答者数は、 小規模企業と大規模企業に比べわずかに下回った」と同社ビジネス市場のアナリスト Colin Nelson 氏は報告している。