![]() ![]() ![]() ![]() コンテンツ連動型キーワードターゲットのニューフロンティアこの記事のURLhttp://japan.internet.com/wmnews/20040220/8.html
著者:James Hering
海外internet.com発の記事
世界規模でクライアントを持つ業者と仕事をするとそれなりの見返りがある。
オンラインマーケティングの場合は特にそうだ。
われわれがヨーロッパで取引するパブリッシャーは、
アメリカのメディアほど洗練されてはいない。
それでも、イギリスで開発された、
マーケッターには可能性を、
出版社には多大な利益を生み出す、
おもしろいメディアモデルに出会った。
適当な文句がないのでこれを「コンテンツ連動型キーワードターゲット」と呼ぶことにする。
コンテンツ連動型キーワードターゲットとは? このモデルは Vibrant Media のコンテンツ連動型広告の技術を元に作られている。 SEM(検索エンジンマーケティング)キャンペーンで最適なキーワードを決定するプロセス同様、 広告に関連するキーワードやキーフレーズのリストを決める。 その後、Vibrant Media がパブリッシャーから提供されるコンテンツにこれらのキーワードのフラグ設定を行い、そのコンテンツと広告をマッチさせる。 例えば、航空会社のチケット割引販売の広告の場合、 「航空会社」「空の旅」「料金割引」「ディスカウントチケット」といったキーワードを選択する。 当然、これらのキーワードは期間限定でかなり低価格のチケットが手に入る、 という宣伝にマッチする。 キーワードはダイナミックコンテンツに書き加えられ、 望ましいコンテンツとしてスコアリング、フラグ設定される。 そしてアドサーバーによりこのコンテンツを含む広告が作り出される。 おやまあ! こうして記事情報から文脈に関連したコンテンツキーワードで、 広告が出されるというわけだ。 ターゲットにするオーディエンスは具体的なコンテンツと情報を求めてインターネットで検索しているので、 ページビューを予測して、適当な広告メッセージを送ることができる。 われわれのような双方向メディアにはかなり魅力的じゃないだろうか? 理論的には、キーワード検索のダイレクトマーケティング力が、 オンライン広告のメッセージ効果と結びついて、 強力なパンチを生み出す。 例えば半導体メーカーやセキュリティソフトウェア会社など、 非常に垂直的な製品やサービスのキャンペーンを実施する場合、 このアプローチはカテゴリパブリッシャーやマーケッターには非常に効果的だ。 このモデルはハイパーターゲット広告の新たなすごい開拓者になるだろうか? あと一歩だ。 難点 非常に魅力的だが、 以下のような問題も抱えている。 デリバリー:広告作成はコンテンツに連動しているため、 適当なデリバリーの時期をパブリッシャーよりも先に予測できる洗練されたモデルを開発する必要がある。 ダイナミックコンテンツはサイト編集者が日々行う選択に連動するため、 その日のコンテンツが選択したキーワードに効果的に連動しなければ、 宣伝効果はほとんど期待できない。 フリークエンシー:同じようなコンテンツのページを数多くサーフィンしている人がいない限り、 1キャンペーンつき8〜10回のフリークエンシーを期待するのは難しい。 トラッキングおよび最適化:宣伝効果を高めて印象づけるためにキーワードリストを最適化することはできるが、 そうすると理論上は検索能力が下がることになる。 一方、いくつかのキーワードとキーフレーズをより正確にマッチさせれば、 より協力な印象を生み出す。 これは、ターゲッティングにおけるある種の矛盾点だ。 リーチ:インパクトのある強い印象を与えるには、 幅広いサイトリストを備えた技術が必要だ。 製品紹介や未来のイベント情報など、 多くの人に早く伝える必要のある密度の濃い戦略にはなおさらだ。 このアプローチを早く試したくてうずうずしている。 特にテクノロジー関連のクライアントがいい。 コンテンツ構成が垂直的なサイトでは焦点を絞りやすいからだ。 半導体製造ビジネスの場合、 インパクトのあるターゲットコンテンツに出会える可能性がある。 しかし、B2B ビジネス以外では、 広いリーチを取るのはかなり難しいかもしれない。
japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。 ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。 |