オンライン行動に基づいた広告配信、人気上昇

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訪問者のオンライン行動に基づいて、広告掲載サイトが的を絞った広告を表示できるサービス。そんなサービスを提供している Revenue Science が、新たに大口顧客を2社獲得した。消費者のオンライン行動に基づくターゲット広告市場の、人気の高まりを示す新たな兆候と言える。

今回契約したのは、英国の経済紙『Financial Times』(FT) と、世界的な情報通信社 Reuters の2社。FT の Web サイト『FT.com』は350万人以上の上級幹部を読者に持ち、Reuters のサイト『Reuters.com』も多数の読者を集める、いずれも人気サイトだ。

オンライン行動を基に広告を絞り込む手法の背景には、サイト訪問者がサイト上のどこに行き何をしたかを把握することによって、その訪問者が受け入れる可能性が高い広告はどんなものか推測できるとの着想がある。たとえば、オンライン新聞上で求人欄を訪問した人なら、他のページやサイトに移動した後も、職業紹介所の広告にとって良いターゲットの可能性が高い。自動車関係セクションをよく訪れる人なら、自動車の広告にとって絶好のターゲットの可能性がある。このマーケティング手法は、検索型広告やデスクトップマーケティングなど、目下成長中のオンライン広告分野と同様の考えに基づいている。つまり、関心があることを示すものでありそうな訪問者の行動をよく観察し、それに応じて広告を配信する、というものだ。

Revenue Science が、Web サイト訪問者のオンライン行動に基づいた広告絞り込みサービスを始めたのは約半年前のこと。以来、『Wall Street Journal』紙 (Dow Jones 傘下) や CBS MarketWatch、および ESPN など大手顧客に獲得している。同社のマーケティング担当上級副社長 Omar Tawakol 氏によると、契約の申し込みが現在も続々と入ってきているという。

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