オンライン広告増を支える広告主に変化

この記事のURLhttp://japan.internet.com/wmnews/20040527/12.html

伝統業種の企業からの広告増加がオンライン広告支出の伸びを加速し続けている。しかし、現在のインタラクティブ広告の急増については事情が異なる。そんな調査結果を、Nielsen//NetRatings が発表した。

同社がこのような結論を導き出したのは、最近4四半期 (2003年第2四半期から2004年第1四半期まで) と、その直前4四半期 (2002年第2四半期から2003年第1四半期まで) を比較してのことだ。

この調査によると、書籍、音楽および映画 (ビデオ/DVD など) の小売業界の企業が最近4四半期に購入した広告インプレッション数は、その直前4四半期より55％減少。そして、アパレルおよび宝飾業界の企業が最近4四半期に購入した広告インプレッション数も、その直前4四半期に比べ40％減ったという。

一方、オンライン広告業界が全体として着実に回復していることからも明らかなように、他の業種がそうした穴を埋める形になっている。例えば、AT&T Wireless Services など通信事業者のオンライン広告インプレッションは、最近4四半期で157％も増えた。AT&T Wireless Services 自身は、10倍以上も大幅に伸ばし、1262％増になっている。食料品小売業者も大きな伸びを見せ、購入インプレッション数が148％増えた。Safeway は、購入オンラインイン広告プレッションを440％増やしている。

こうした傾向は、オンライン広告が伝統業種の企業と同じく、経済的な浮き沈みに影響されていることの表れだ、と Nielsen//NetRatings の顧客分析担当副社長 Charles Buchwalter 氏は言う。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。