Google Gmail の成否は市場が判断する

マーケターが Gmail を巡って数か月前から大騒ぎしている。 Google は紆余曲折の末、新規公募によって現金（株式評価額300億ドル）と尊敬や時には敬愛も集め、ついには新しい無償メールサービスも開始した。

Gmail の 1GB の無償ストレージと検索機能は、関心とシェアを獲得できるか？　 第二の Yahoo! となれるか？　 プライバシー擁護者の目は？　訴訟は？　競争圧力は高まるか？　 ライバルの詮索から取引関係を守ろうとするマーケターの反発はないのか？　

状況が変化しつつあるのは確かだ。 Gmail に備えた積極的対応がマーケターには必要だ。 ライバル各社はベータテスト中から対策を講じつつある。 先日も、Yahoo が 100MB への無償ストレージ拡大を発表した。

市場の圧力もあり、Google は6月に、 「サービスを啓蒙し、範囲のある程度限定された法整備で議員と協力することでプライバシー問題と将来の立法に対処する」よう新規公募の申請内容を変更している。

致命的な弱点はないか？　 新参者の Gmail には以下の考慮が必要だ。

既存ユーザーベースの規模は？　その反応とフィードバックは？　 コンテンツ連動型広告はどう機能する？　 ホワイトリスト、HTML のレンダリング、バグ修正の状況は？　 読者にとって最も重要なものは？　 マーケターは Gmail の戦略をどう構築し、やりとりをどう最適化するのか？　 対象者はAOL加入者のように別セグメントとして考えるべきか？　 どれも重要な問題だ。

さあどうする？

Gmail ユーザーへの最適な売り込み方法は？　 競争録の高い Gmail の広告機能を考えると、 自社のモデリング専門知識と顧客ベースを大切にするマーケターは Gmail を拒否し、それ以外は、 単なる新市場やマーケティングの努力目標（あるいは機会）としてこの新ドメインを受け入れるだろう。 いずれにせよ、今のうちに社内戦略を統一すべきだ。

Gmail アドレスを拒否すると決めたら、 消費者にはそれをどう伝えるのか？　 得意客と見込み客用に2種類のメールアドレスを用意すべきか？　

特定市場の獲得を得意とするクレジットカード大手がある。 Gmail はコンテンツ連動型広告によって、 その顧客だけを効率的に狙う機会をライバルに提供する。 このマーケターが膨大な資金を投じて拡大してきたこの市場は保護すべきだろうか？　残高繰越しや加熱するポイント報酬などの利用と効果により、 これは魅力的で興味深い機会にも驚異にもなる。

業界とブランドによって戦略は異なるかもしれないが、 マーケターが Gmail フィーバーに備える中、 検討の必要な難問は解決しておく必要がある。 経営者にアプローチする前に以下を考えたい。

・影響を受けるメッセージとセグメント

・各顧客セグメントの有用性ともろさ

・顧客の忠誠度

・ライバルの有効性

・登場しうる競合サービスとそれに対する反応

・Gmail ユーザーへのマーケティング活動の有無による投資利益率（ROI）

評価

Gmail はどの程度の人気を得るだろう？　

平均的顧客データの5％を即座に得るとの予測もある。 その成功は、ライバルの反応や市場の圧力はもちろん、 顧客満足度、反応、 サービスの価値に対する理解（世の中タダのものはなく、 ストレージの代わりにプライバシーが犠牲になる）に直接関係してくる、 と筆者は考える。

マーケターには思考力が必要だ。 データは賢く管理したい。 ドメインを分析してマーケティングへの Gmail の影響を判断したい。 現在、相当数の顧客が Gmail を使用中ならば、 このチャンスにコンタクトしたい。 彼らのニーズ、関心、そして満足度はどうなのか？　 顧客データの規模によっては相手より先に顧客を理解して戦略を伝えられる可能性もある。

テスト

Gmail が評判通りの影響力を持つならば、 それを理解しておくべきだ。 アカウントを取得し（正直、コネがないと現時点では困難だが）、 その仕様、機能、長所、短所を学びたい。

テストしておきたい。 取組中の伝達手段を試し、 既存の流れに影響する表現と競争力の高い提供手段を考えたい。

顧客と同じように Gmail を使いたい。 ROI 改善に向けて口コミやバイラルマーケティングに頼る小売業者は、 Gmail をテストし、影響を理解したい。

経験を整理したい。問題、バグ、所見を列挙する。 社内で議論し、あれば利用中のメールサービス業者とも話し合う。 大手メール業者は準備しており、クリエイティブなコードを作成し、 戦略への理解を深め、 マーケターが Gmail を効果的に活用できるよう担当者とも話し合っている。

プライバシー：未知の要因

Google、マーケター、プライバシー擁護団体、そして消費者にとっては、 プライバシーや法整備の展開が今後も問題になる。

カリフォルニア州議会は、 サービスの発表とほぼ同時に Gmail 固有の問題を取り上げ、 Google によるメールの保管を規制する法案を提出した （ただし、SB 1822 は既に骨抜きにされている）。

Gramm-Leach-Bliley Act（米国金融制度改革法）などの既存の法律と Gmail の関係は各所が評価中だ。 同法は、消費者情報の保護と保障に関する金融機関の義務を定めている。 これが今後問題になるかどうかは、 弁護士、プライバシー保護団体、そして議員次第だ。

当面は、情報を収集し、計画を立てて準備しておきたい。 Gmail の成否は市場が判断する。 これまでのように（かつての無償 PC のように）、 Gmail は革新と目新しさの波に乗るだろう。 だが、最終的には市場とライバルを理解して対応する能力や、 多彩な顧客層を満足させる能力によって真価が問われることになる。