成果報酬型オンライン広告を利用する可能性の高い中小企業とは？

成果報酬型のオンラインマーケティングを採用する傾向の強い中小企業は、主に3つのグループに分類することができる。市場調査会社 The Kelsey Group が23日に発表した調査報告によれば、その3つとは、発足してからあまり年月の経っていない新興企業、ハイテク導入に積極的な企業、そしてダイレクトメールを活用したマーケティングを展開している企業だという。

第1のグループは、事業を始めて10年未満で、主にサービス業のグループだ。この種の企業は、事業歴の長い企業や同じ新興企業でも製品メーカーと比較して、売上こそ少ないが、より多くのマーケティング資金を投じている。それゆえに効率的な投資回収のため、一般に成果報酬型の広告媒体に対する関心が高いという。

次にハイテク導入に積極的な中小企業は、高速のインターネット接続や Web サイトを利用する企業で、ハイテクを最大限に活用する傾向がある。こうした企業には、従来型の広告やマーケティング手法に依存する形跡はないと、同調査は分析する。

また同調査で集めたデータを分析した結果、ダイレクトメールを利用していることと、広告媒体の効果測定をより重視することの関連性が明らかになったという。したがって、ダイレクトメールを利用する企業は、投資回収面でのプラス効果を実証かつ期待できる広告手法、つまりは成果報酬型のオンラインマーケティングに、資金を投じる傾向が強いとしている。