2005年最大の脅威はスパイウェア、全米 IT 担当者の66％が指摘

米国 WatchGuard Technologies 社は2005年1月24日、同社が全米の IT 管理者154人を対象に実施した調査結果を発表した。この結果によると、調査対象となった IT 管理者の3分の2が、2005年のインターネットセキュリティ上の最大の脅威はスパイウェアであると答えていたことがわかった。

スパイウェアとは、ユーザーが気がつかないうちにインターネットを通じて PC にインストールされ、個人や組織内の情報を密かに収集するもの。スパイウェアには、広告を見させることを目的とした「アドウェア」から、PC 使用状況や個人情報などを収集する「トラッキングエージェント」、Web ブラウザーを乗っ取り、見たくもない別のサイトを閲覧させてしまう「ブラウザーセッションハイジャック」など、さまざまな種類がある。

調査対象の66％は、2005年はスパイウェアが、ウイルスや、フィッシングよりも甚大な被害をもたらすと予想している。これとほぼ同数の65％は、ウイルスとスパイウェアとフィッシングを比較した場合、自社ネットワークは、フィッシングに対してはほとんど保護されていないと答えている。しかし、経営者がどのセキュリティ問題に最も関心を寄せているかという質問に対しては、54％がウイルスの脅威と答え、38％がスパイウェアを最初に挙げた。また、IT 管理者の73％は、自社の社員ユーザーの半数がスパイウェアが何であるか知らないと答えている。

WatchGuard Technologies 社の Mark Stephen 最高技術責任者は「今回の調査によれば、大多数の IT 管理者は、ウイルス対策に比べて、スパイウェアとフィッシング攻撃に対してはあまり保護策がとられていないと感じている。経営責任者と IT 管理者との間のセキュリティ重点目標の調整が、ネットワーク保護のためには必要不可欠だ」と述べている。

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