ユーザーの4割強がスパムやスパイウェアでネットの使用を減らした

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Osterman Research の調査結果によると、スパムとスパイウェア、それに関連する問題が拡大したため、 過去12か月でコンピュータユーザーの44％が 電子メールとインターネットの使用を減らした、とのこと。

「この調査から浮かび上がる最重要課題は、 スパムは本格的に対処しなければならないということである」 と、Osterman Research の Michael Osterman 社長は語った。 「電子メールユーザーの10人に4人が、 スパイウェアとスパムのせいで電子メールの使用を減らしているとすれば、 それはオンラインマーケッターに強烈な影響をもたらすだろう。 彼らは、他のオンラインチャネルによりいっそう頼らざるを得なくなるだろう」

この調査は、1月18日から20日にかけて、計241人を対象に行った。

電子メールユーザーの80％以上は、 スパムの責任は、スパム広告という戦術を利用する商品販売店と ISP（インターネットサービスプロバイダ）に一番あると考えている。 しかし、ISP のスパム問題への対応が効果的だと考えていたのは、 電子メールユーザーのたった26％で、 販売店については11％しかいないことが調査でわかった。

だが回答者は、販売店と ISP だけに責任を追求したわけではなかった。 調査を行った人のほぼ70％が、 スパム問題をなくすのは自己責任だとし、 これは会社の雇用者の責任とした62％ 、 連邦政府とした45％、州政府または地方自治体とした32％を上回っている。

調査結果を見るには表をクリック

自宅での電子メールの使用を評価すると、 ほとんどの回答者が自宅のコンピュータにアンチウイルス、 アンチスパイウェア、 ファイアウォールを効果的に行っていると考えていたことが調査でわかった。

最近行われた別のスパム調査で、 年間平均8時間労働10日間分がスパムに費やされ、 1社員あたり年間およそ2,000ドルのコストであることがわかった。