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多くの消費者が、月に1度はクッキー掃除Jupitermedia の調査部門 JupiterResearch が行なった調査によると、インターネット利用者のほぼ40%が、少なくとも月に1回のペースで、自分が主に使用するコンピュータからクッキー (cookie) を削除しているという。この調査結果は、消費者のインターネット利用行動追跡および広告のターゲット化にクッキーを用いている、広告およびマーケティングに関わる企業にとって、大きな意味をもつ。
同調査は米国内2337人のインターネット利用者を対象に行なったもので、回答者の17%が週に1回のペースでクッキーを削除していることが明らかになった。また、月に1回クッキーを削除している人は全体の約12%で、毎日クッキーを削除している人も全体の10%に上った。 この調査結果は、クッキーを用いた測定方法によって正確な消費者行動の把握ができると考えるマーケティング業者にとって、厳しい内容だ。クッキーの削除は、反復してサイトを訪れるビジター数およびユニークビジター数の把握、マルチセッション キャンペーンの成果分析、ならびに顧客ライフサイクルにおける価値 (得意客の期間的な総価値) の算出などに影響を与える。オンライン行動に基づくマーケティングや、広告の個人化といった技術もまた、クッキーに大きく依存している。 消費者がクッキーを削除する主な理由は、クッキーが自分たちのプライバシーやオンラインセキュリティを脅かすと考えるためだ。同調査の主幹アナリスト Eric Petersen 氏によると、クッキーの利用によって時間が節約できる利点についても、消費者の理解が不足しているという。 「どういうわけか、消費者はクッキーをスパイウェアと誤って認識している。消費者は、クッキーがどのように働くのか理解していない」と Petersen 氏は語る。 今回の調査によると、28%のインターネット利用者が、オンライン広告ネットワークなどのサードパーティが書き込むクッキーを、選択的に拒否しているという。インタビューを受けたある企業によると、サードパーティのクッキーを拒否するよう設定しているビジター数は、2003年1月の時点で3%未満だったが、2005年1月には14%にまで増加したという。こうした動向を受け Peterson 氏は、サイトの所有者は今後、標準としてクッキーは自社発行するよう方向転換すべきと述べた。また同調査では、ユーザー登録/ログイン制の導入を検討することも勧めている。 関連記事 関連テーマ 最新トップニュース
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