Radicati と Mirapoint が調査、電子メールユーザーに教育徹底の必要性

ミラポイント ジャパン株式会社は2005年3月25日、市場調査会社 Radicati Group と米国 Mirapoint が行った電子メールのセキュリティ対策に関する共同調査の速報結果を発表した。

調査によると、回答者の31％が、スパムに埋め込まれたリンクをクリックしたことがある（ただし、配信解除リンクを除く）と回答していることがわかった。スパムメッセージに埋め込まれたリンクをクリックすると、「有効な」電子メールアカウントをスパマーに識別させることになり、スパム攻撃の反復を誘発することになる。

問題はそれだけに留まらず、特定の電子メールドメイン内で有効なアカウントが1つ特定されると、ディレクトリハーベストやフィッシング詐欺など別の攻撃にさらされることにもつながる。一層深刻な事態として、ウィルスをはじめとする悪意のあるコードに感染する可能性もある。

また、回答者の18％が、電子メール内の「配信解除」リンクを使ってスパムの配信を解除しようとしたことがあると回答している。スパムメッセージに埋め込まれたリンクをクリックする場合と同様で、多くのスパマーは、有効な電子メールアカウントを特定するために配信解除リンクも悪用する。これにも注意が必要だ。

さらに、スパムで宣伝された製品を購入したことがある、との回答は10％を超えた。10人に1人を超える電子メールユーザーがスパムで宣伝された製品を購入していることになる。 Mirapoint によると、この事実がスパムビジネスはおいしい商売だという風潮を助長しているそうだ。

Radicati Group の市場アナリスト Marcel Nienhuis 氏は「これでは、電子メールセキュリティに対する脅威が増え続けているのも当然だ。電子メールを使用するユーザーのスパムに対する意識を高めない限り、いかなる技術をもったとしても組織を守ることはできない」と述べる。

なお、正式な調査結果は、3月末までに公表される予定。