進む低価格化、中国の液晶テレビ市場

中国でも普及が進んできたデジタル家電だが、その花形製品は日本などと同じように液晶テレビやプラズマテレビなどの FPD（フラットパネルディスプレイ）製品。ここでは液晶テレビを中心にその市場状況をまとめてみる。

まず市場規模だが、2004年のデジタルテレビ市場は出荷額で前年比78％増の107億米ドル、出荷台数は730万台だった。このうち、液晶テレビは20億米ドル市場で、出荷台数は推計で20万台前後とみられる。プラズマテレビの出荷額は正確な統計が発表されていないものの、出荷台数は85万3,000台に上ったもようだ。

ちなみに、日本の同時期の液晶テレビの出荷台数は前年比73.9％増の266万台、プラズマテレビは同42.3％増の34万台だった。比較すると、中国の液晶テレビ市場は日本の10分の1にも及ばないが、プラズマテレビ市場は日本の約2.5倍となっていることが分かる。

中国では2005年、液晶テレビ、プラズマテレビ市場ともに約50％の成長を遂げるとみられている。それを引っ張るのが各社の低価格戦略だ。

2005年は2月中旬に当たった春節（旧正月）の連休。この時期は各製品のセール期間でもあり、家電製品も赤字覚悟の出血大サービスが行われた。

ある家電販売店では創維（スカイワース）製の32インチ型液晶テレビが、8,999元の超破格値で販売された。海信（ハイセンス）も同型テレビを9,999元で投入した。30インチ型では創維と康佳（コンカ）が1万元以下、厦華と長虹が9,000元以下の製品を売り出している。このような安値では、さすがに中国の消費者の間でも品質に疑いのまなざしが向けられたが、それでも確実に30インチ型、32インチ型製品の価格は下落している。

9,000元を切るのは大げさとしても、春節の期間中は30インチ型および32インチ型液晶テレビの平均販売価格は、1万1,000〜1万3,000元程度とかなりお値打ちだった。同型テレビが液晶テレビの総販売台数の約40％を占めていることから、中国の普及価格と言って差し支えないだろう。

日本で爆発的普及の目安とされる「1インチ1万円」をすでに下回っており、物価の違いはあるというものの、低価格化のスピードは一歩先を行っていると言える。なお、2004年に主流だった20インチ型、23インチ型はすでに5,000〜7,000元程度まで値下がり、ベッドルームや洗面所などに置く「第2テレビ」の地位が確立しているようだ。

このほか、37インチ型は2万元前後、42インチ型は3万元前後というのが一般的な価格として定着している。

2006年の春節には、30インチ型および32インチ型は5,000〜6,000元、37インチ型は1万元、42インチ型は1万5,000元まで下がるとも予測され、ますます家庭への普及と製品の大画面化が進みそうだ。

外資系では、日系ブランドは依然として高価格水準を維持し、ハイエンド路線を堅持しているものの、韓国メーカーは中国勢の低価格攻勢に挑む構えをみせている。ある韓国ブランドは32インチ型液晶テレビを1万7,000〜2万1,000元で投入している。韓国のエレクトロニクスメーカーの双璧、サムスン電子とLG電子はいずれも中国ブランドの製品と価格面で足並みを揃えると表明しており、LG電子の関係者は、「来年は液晶テレビの大幅値下げが起きる。次世代パネル工場の稼動で37インチ型パネルの生産コストが圧縮されることが大きい」と述べている。

2004年の液晶テレビの出荷は、当初予測に反して伸び悩み、各パネルメーカーは次世代工場の建設を先送りしてきた経緯がある。しかし、パネル価格が下げ止まり需要回復の気配が感じられており、韓国および台湾のパネルメーカーの間には次世代工場計画を再スタートさせる動きが出ている。第6世代、第7世代、第8世代などの大型パネル生産工場は液晶テレビ用に適している。これらの工場が本格量産に入る2005年から2006年にかけてさらに製品価格が下がるとみられており、中国メーカーの正念場も遠くない将来にやってくるだろう。

（記事提供：チャイナサーベイ）