![]() ![]() ![]() ![]() アクセスログ解析の今昔 〜これからの解析ツールに求められるもの〜この記事のURLhttp://japan.internet.com/wmnews/20050420/20.html
著者:山本 敬史 株式会社アスキーソリューションズ
国内internet.com発の記事
■動作確認のためのアクセスログ解析(2002年以前)
21世紀に入ってすぐの2001年頃、アクセスログ解析ツールを使用する目的は、現在のそれとは大きく異なっていた。今から3〜4年前というのは、企業が Web サイトの有効性に気づき始め、こぞって Web サイトやECサイトを立ち上げた時期であるが、会社概要、製品一覧、問い合わせ先を“とりあえず掲載しました”というレベルの Web サイトが少なくなかった。また、ヤフージャパンが Google の検索エンジンを採用したのが2001年の4月、クリック課金広告にいたっては2002年まで待たなければならなかった。つまり、Web サイトを『マーケティング』ツールとして活用するという発想がまだ一般的ではなかった時代だ。 この頃のアクセスログ解析ツールはもっぱら、「ちゃんと表示されているだろうか?」「エラーは発生していないか?」「トラフィックに対してサーバスペックは十分だろうか?」など、『技術的な情報を得るために使われていた』と言っても過言ではないだろう。 解析情報のハンドリングも、Web マスターやネットワーク管理者などの『IT 部門』が主導となっていたことも、現在とは相違する点である。 ■SEO・SEM には欠かせないアクセスログ解析(2003年以降) 時は進み2003年以降は、大小多数存在した検索エンジンの統廃合が活発化し、NTT-X(当時)と Google が提携して「日本語表記の揺れ」に対応するなど、検索エンジン利用者にメリットのある技術革新も急速に進んだ。Web サイトも企業だけでなく官公庁や学校でも数が増え、コンテンツもそれまでの“あり合せのもの”ではなく、画像や動画を使った凝ったものになっていく。 もはや、Web サイトはそれまでの『名刺』的な利用価値から、利用者(顧客)に向けた『カタログ』や『営業マン』的な存在価値へと高められたのである。そうなると、前述した技術的情報の他に、「人気のある商品は何か?」「どこで認知されたのか?」「顧客は我々に何を求めているのか?」といった、営業やマーケティング的な視点で解析する必要が出てくる。『IT 部門』がメインだった解析情報のハンドリングも、当然『営業部門』や『広報/マーケティング部門』へ拡張されて行ったのは言うまでもないだろう。 〜利用者(顧客)が情報を求めてアクションしているところへ、いかに効率よくリーチさせるか〜 そのもっともポピュラーな手法は言うまでも無く、検索エンジンの検索結果で上位表示されるように Web サイトを最適化したり、テキスト広告を出稿するプロモーションオファーである。このように、プロモーション施策における一連の『Plan→Do→Check→Act』サイクルにおいて、アクセスログ解析ツールは『Check』のセグメントで必要不可欠なものになったわけである。 では、これからのアクセスログ解析ツールは基本的な機能以外に何が求められるのか? であるが、ポイントに分けて解説してみよう。 ●解析データは鮮度が命 メールマガジンを用いたキャンペーンの場合、早ければ数時間のうちにレスポンスの半分が得られるという。解析業務をアウトソーシングしている場合は1か月に1回程度のレポートが当たり前だが、リアルタイムとは言わないにしても、最低でもデイリーの解析が可能なものを選びたい。 ●解析作業の効率化が図れるか? 前述のように解析データを必要としている人は特定の部門に限られるものではないし、担当者の IT スキルも様々である。大概、1人の担当者に解析ツールの持っている全ての解析結果は必要ではなく、あれば逆に取捨選択に時間を取られて非効率になる場合がある。担当者別にカスタムなレポートを作成して、メールで定期的に配信できる機能があれば効率的である。また、編集可能な形式(CSV や RTF)でアウトプットできれば、報告用などのレポートを作成する際の手間も大きく省ける。 ●CRM ツールとの連携 会員制のECサイトの場合、その顧客データベースとサイト訪問者のデータをひも付けすることができれば、任意の会員のサイト内の行動パターンや、購入には至っていないが「興味のある商品」をあぶりだす事も可能となり、その顧客へのプッシュプロモーションの策定に非常に有効なデータとなる。 ●機能の拡張性 バージョンアップによるインターフェイスの改善や、解析スピードなどの基本部分の改良は当然として、用途に合わせてクルマで言うディーラーオプションのような「アドオン」が用意されていると良いだろう。例えば、訪問者のアクセス元が都道府県単位でわかるフィルタがあれば、全国単位で営業所を持つ企業の場合、地域に合わせた品揃えや強化すべき商品・サービスの選定に役に立つだろう。 認知され始めてから未だ5年にも満たない期間に、大きく変わったアクセスログ解析ソリューションだからこそ、そのツールの将来性も重要なファクターであるといえよう。 記事提供:株式会社アスキーソリューションズ
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