「英文 Web サイト」少ない新興市場企業、文法・句読点ミスも――サイマル調査

株式会社サイマル・インターナショナルは2005年8月15日、ジャスダック、東証マザーズ、ヘラクレスに上場の新興市場企業のうち、外国人持株比率上位企業（10％以上、158社）に対する、「英文ウェブサイト実態調査」の結果を発表した。

調査によると、インターネットでの英文による情報開示のない企業が半数以上（51.9％）で、英文 Web サイトがある場合でも文法ミス（68.4％）、句読点ミス（68.4％）が見受けられ、英文クオリティに問題のあるサイトが多いことがわかった。

調査対象はジャスダック、マザーズ、ヘラクレス上場企業のうち、外国人持株率10％以上の企業計158社。調査期間は年6月中旬から7月上旬。

新興市場企業158社のうち、英文 Web サイトがある企業は半分以下の76社だった。同社が2004年11月に発表した「日経225社の英文コーポレートウェブサイト調査」では英文ウェブサイトがまだ無かった企業は9社のみだったことと比較すると非常に低い割合である。さらに、英文 IR 情報がある Web サイトは全体の4分の1に留まった。

また、英文 Web サイトがある企業76社のうち、スペルミスがあるサイトは59.2％、文法ミスが見られるサイトは68.4％にものぼる。サイマルでは「翻訳を英語ネイティブではない翻訳者に任せる場合は、必ずネイティブスタッフが校閲すること、または英語ネイティブが翻訳し、日本人が内容を確認する、といった体制作りが必要」と指摘している。

トップページに問い合わせ窓口がある企業は全体の64.5％。英文 Web サイトそのものさえない企業が半数を占めている現状を考えると比較的意欲的であると言えるものの、問合せに対する姿勢は消極的だ。

ちなみに同社は、英文クオリティの高い企業10社として、インターネットセキュリティシステムズ、ライブドア、インテージ、アーク、フクダ電子、セゾン情報システムズ、理想科学工業、ニチダイ、リロ・ホールディング、ITX、バックスグループを挙げている。

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