Lenovo、五輪で知名度アップを狙う

ハイテク機器購買担当者や IBM の顧客、および世の中の動きに関心のある人は、Lenovo Group Limited (聯想集団有限公司) という名前を聞いたことがあるだろう。IBM のパソコン事業を12億5000万ドルで買収する計画を昨年末に発表して注目を集め、今年5月に買収手続きを終えた中国のコンピュータメーカーだ。

同社は、この買収によって IBM のノートパソコン『ThinkPad』やデスクトップパソコン『ThinkCentre』製品ラインを手に入れ、一挙に世界第3位のパソコンメーカーに躍り出た。しかし、Lenovo という名前は、誰でも知っていると言うには程遠い。

Lenovo は、こうした状況をオリンピックを通じて変えたい考えだ。同社は国際オリンピック委員会 (IOC) のパートナーに就任し、2006年のトリノ冬季オリンピックや2008年の北京オリンピック、ならびに世界200余か国のオリンピック委員会にコンピュータ機器を独占提供することになっている。

オリンピックで世界から集まった観客や、世界各地でテレビ観戦する人々の目に触れることは、Lenovo ブランドの確立に役立つだろう。しかし、リスクがないわけではない。1996年のアトランタオリンピックで、IBM は惨めな経験をしている。提供したコンピュータシステムに多くの不具合が生じ、オリンピックゲームならぬ「欠陥ゲーム」とまで言われてしまったのだ。

しかし、Lenovo の担当者によると、同社のシステムは厳しいテストを通っており、努力がトリノで実を結ぶことを確信しているという。

トリノ冬季オリンピックにおいて、Lenovo は約5000台のデスクトップパソコン、350台のサーバー、600台のノートパソコンをはじめ、数多くの機器を提供する予定だ。これら機器は、オリンピックの運営に関わる4つの主要なアプリケーション (『Games Management System』『Games INFO2006 System』『Venue and Central Results System』『Commentator Information System』) を支える。

同オリンピックで Lenovo は全体的運営に関わるハードウェアを提供するほか、3つの選手村およびメインメディアセンター内に合計7か所のインターネットラウンジを開設することになっている。