アイレップ、Yahoo！Serach 移行後の検索結果順位を予測調査

株式会社アイレップは2005年9月20日、Yahoo! JAPAN が今秋に実施を予定しているデフォルト検索の Web サーチへの変更が、既存の Yahoo！掲載 Web サイトに対してどの程度の影響を与えるかについての調査結果を発表した。

現在、Yahoo！JAPAN の検索結果表示では Yahoo！カテゴリ掲載サイトの結果がデフォルトで表示されるが、変更後は Google 同様のロボット型検索の結果（Web サーチ）がデフォルトとなる。これにより、既存の Yahoo！カテゴリ掲載 Web サイトのトラフィック誘導数にどのような影響を与えうるかについてリスクを定量化するために今回の調査を実施した。

調査は7月に設立された検索エンジンアルゴリズム研究対策チーム「iSRAT（iREP Search Research and Analysis Team）」が、9月1日に実施。SEM への取り組みに積極的な15の業種を選定し、それぞれにおいて検索回数が多く、現在の Yahoo！JAPAN で検索した際に「Yahoo！登録サイトとの一致」が表示されるキーワードを業種別に7つ、合計105キーワードを選択した。

次に、これらの検索キーワードを用いた検索結果（Yahoo！登録サイトとの一致）上位5つのサイトについて、Yahoo！SEARCH への移行後に掲載場所がどのように変化するかを、デフォルト検索に Web サーチを採用する Yahoo！SEARCH β版を用いて掲載順位変化を追跡した。

調査の結果、全業種の105キーワードの調査対象となった全442サイトのうち70％は Web サーチ移行後の掲載場所が検索結果の2ページ目以降になることがわかった。

業種別では「インテリア、ガーデニング、DIY 用品」カテゴリが最も大きな影響を受け86％が検索結果の1ページ目非掲載となる。最も影響が少ない業種は「金融、保険サービス」で57％。

その他の業種については、「自動車、オートバイ」（80%）、「アパレル、ジュエリー」（83％）、「本、音楽、映画、チケット」（60％）、「コンピューティング」（80％）、「電化製品、家電」（80％）、「ギフト、贈答品」（63％）、「化粧品、生活用品、健康食品、健康器具」（80％）、「不動産サービス」（71％）、「ショッピングモール、総合小売、その他専門店」（60％）、「就職、転職、教育サービス」（69％）「娯楽、エンターテイメントサービス/スポーツ用品」（66％）、「旅行、交通サービス」（66％）、「通信、インターネットサービス」（57％）となり、全業種平均は70％。

なお、SEM 総研所 長渡辺隆広氏は、今回の調査結果について「2ページ目以降に掲載位置が変わる企業はトラフィックの量において激減するだろう。アクセス解析を通じて Yahoo！の検索クエリリファラとソース元を分析した上で、自社のビジネスに影響のあるクエリを特定し、 Yahoo！検索に対応した SEO の実施が求められる」と述べた。