「純粋に楽しめない」とユーザーの声――ゲームアイテムの現実売買には否定派が8割

オンラインゲームユーザー対象の SNS「Another Me for Gamers（aMe）」を運営するワンズ・コミュニケーションズ株式会社は4日、オンラインゲームに関する調査結果を発表した。

今回の調査テーマは「リアルマネートレード（RMT）」。調査期間は9月14日から26日まで、対象は aMe 登録ユーザー185名。

RMT とは、ユーザー同士でゲームアイテム・ゲームマネーを現実に売買することを指し、現在では利用規約で禁止をしているケースが多いという。RMT は、インターネットの掲示板などで売買の約束をして、お金を銀行に振り込んだ後にゲーム内でアイテムを渡すという手順で行われるが、近年は RMT 専門業者もおり、その市場規模の拡大は本来のオンラインゲームサービスにも影響を及ぼしかねない。

これからプレイしようとするオンラインゲームが「RMT 容認サーバー」と「RMT 禁止サーバー」に分かれていた場合、ユーザーはどう判断するのだろうか。調査では、RMT 容認サーバーを選択した人は30.3％、逆に RMT 禁止サーバーを選択した人は69.7％となった。

また、オンラインゲームが RMT を全サーバーにて解禁することになったことを想定して質問すると、「RMT を利用してみたい」という賛成意見は20.6％。一方「RMT 容認のゲームはやらない」という強い反対意見は21.6％だが、RMT 容認ゲームであっても自分は利用をしないという穏健な否定派は57.8％にのぼる。

あなたがこれからプレイしようとしているゲームが、 RMT を全サーバーにて解禁することになったら･･･

自由回答の意見では、RMT や現在のゲーム環境についての問題点を指摘する意見が多く挙げられた。具体的には、一部の RMT 目的ユーザーの不正ツール使用などによるゲーム世界の混乱を指摘する声や、「リアルマネーが関係すると、ゲームがお金稼ぎの対象になってしまい、純粋に楽しめない」という意見が目立った。

とはいえ、ゲーム会社によるアイテム課金には否定的な意見は少なく、アイテムを買うこと自体には反対していない。むしろ、「ユーザー間で行われる RMT によってゲームバランスが崩れること」、「ユーザー間でのトラブルが起こること」が問題視されているようだ。ゲーム会社に対しては、ゲーム内マナーやルールの徹底、ゲームバランスの維持といった運営上の要望があがっている。

ワンズ・コミュニケーションズでは、「オンラインゲームの収益モデルに関しても、定額料金方式だけではなくゲーム内アイテムの販売というアイテム課金方式がとられるようになり、ゲームというヴァーチャル世界におけるアイテム・マネーの重要性が着目されている。一方で、ゲーム会社による正式なアイテム販売にはよらず、ユーザー同士で換金する RMT も増えてきている。RMT 容認ゲームと禁止ゲームに分化するなど、オンラインゲームのあり方やビジネスモデルに今後 RMT が影響するかもしれない」と見ている。