日本ブランド戦略研究所、デジタル家電のブランド支持状況を調査

日本ブランド戦略研究所は15日、デジタル家電6品目の購入者に対してブランドの選択行動に関する調査を実施、「ブランド支持状況調査2006デジタル家電編」として結果を発表した。

調査は、過去1年以内に調査対象のデジタル家電製品（薄型テレビ、ノートパソコン、デジタルカメラ、携帯電話、DVD レコーダー、インクジェットプリンタ）を購入した人に対して行ったもの。1月に実施され、回収数500通。

ノートパソコンではソニーのブランド支持状況が高く、購入者の68.2％が早い段階からソニーを検討していた。逆に購入直前になってソニーを検討した人はわずか4.5％。一方、東芝は逆の傾向で、最初から同社製品を検討した人は20.8％だが、購入直前に検討した人は対象メーカーの中で最も高く45.8％だった。

薄型テレビでは購入者の41.3％が最初からシャープを検討していることがわかった。また松下の場合、最初から同社製品を購入対象としていた人は30.4％だが、メーカー比較検討時で検討対象に加えた人は45.7％と対象メーカーの中で最も多い。日本ブランド戦略研究所では「当初は液晶テレビを含む薄型テレビを検討していた人が、検討の過程でプラズマテレビに絞込み、その際には松下製品を選んだ人が多かったため」との見方。

その他の項目で当初から支持されるブランドを見ると、デジタルカメラと DVD レコーダーでは松下、携帯電話では NEC、インクジェットプリンタではエプソンという結果になった。