『Google Earth』と『Google Maps』がアップデート

この記事のURLhttp://japan.internet.com/wmnews/20060614/12.html

Google は12日、衛星写真や航空写真を用いた地図情報サービスクライアント『Google Earth』にいくつかの改良を加えた新バージョン Google Earth 4 BETA を発表し、「現実そっくりの世界」を作るという目標に、また1歩近づいた。

新バージョンの改良点は、高解像度の画像インデックスが4倍に拡大したこと、サードパーティやユーザーによるコンテンツの作成と表示を可能にするツール群の追加、より簡素化したユーザー インターフェースなどだ。3D デザインツール『Google SketchUp』を使って作成したテクスチャ付きのオブジェクトを読み込み、リアルな外観を再現した建築物を表示することも可能になった。

また、これまでは『Windows』と『Mac』版しかなかったが、新版では初めて『Linux』にも対応している。

Google はこれと併せ、地図情報サービス『Google Maps』についても、いくつかのアップデートを発表した。その1つが『KML for Google Maps』で、同機能は Google Maps で KML (Keyhole Markup Language) 形式ファイルのオブジェクト表示を可能にするものだという。KML は、Google Earth などのアプリケーションで地理空間情報を共有するのに用いられるファイル形式だ。

この機能を利用すれば、Google Earth で作成したデータを、簡単に Google Maps に組み込んで Web ブラウザで表示できる。専門的なプログラミング技術は必要ない。

こうした新機能は、ユーザーによるコンテンツ作成のさらなる支援を目的としている。検索結果に代表されるように、Google はこれまでもずっと、ユーザー生成コンテンツと連動して広告を掲載することで利益をあげてきた。

そのほか、Google Maps の地図情報を Web サイトに組み込めるインターフェース『Google Maps API』の機能強化、および企業が自社サイトや社内アプリケーションに Google Maps を利用できる有料ライセンス/サポートプログラム『Google Maps for Enterprise』も発表となった。

Google Maps API の新機能により、開発者は、Google Maps を利用したマッシュアップや、Google Maps の地図情報を組み込んだ Web サイトに、住所に基づくデータを統合できるようになった。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。