アイテム課金により平均利用金額が向上――ECR がオンラインゲーム市場を調査

イーシーリサーチ株式会社（ECR）は29日、国内のオンラインゲーム市場の市場規模ならびにオンラインゲーム事業者/利用者に関する調査結果を発表した。

調査によると、2005年のオンラインゲーム課金売上は300億円で、前年比28.8％の増加。また課金サービスの利用者は175万人となった（前年比15.5％増）。ECR はこれらの要因として、オンラインゲームタイトルの増加による利用者層の拡大を挙げている。

月額固定の料金体系から、アイテム課金という従量的な料金体系の導入が進んだことで一人当たりの平均利用金額も向上したという。2005年の平均利用金額は月額1,431円で前年比11.6％の伸びだ。

2005年の課金利用者シェアはスクウェア・エニックス（15.3％）、NHN Japan（14.3％）、ガンホー・オンラインエンターテイメント（12.3％）の3社で全体の約42％を占める。スクウェア・エニックスとガンホー・オンライン・エンターテイメントはロールプレイングゲームの利用者、NHN Japan はポータルサイト「ハンゲーム」の利用者が多いという。

ECR では2006年以降のオンラインゲーム市場について、ゲームタイトルとノンコアユーザーの増加、平均利用金額の向上によって市場規模は拡大していくと見ており、2010年には市場規模は447億円にまで成長していくと予測している。

調査期間は4月1日から5月31日。オンラインゲーム提供事業者13社を含む関連企業への取材及び公表データなどをもとに、ECR で独自に集計・分析を行った。