新聞社にとって、発行紙の Web 版がもたらす価値とは？

結局のところ、新興メディアたるインターネットは、旧来メディアの新聞社にとっても有利に働き得るようだ。

調査会社 Scarborough Research の新たな分析によると、発行部数低下に頭を悩ます新聞社でも、新聞サイトを勘案すれば、読者数を最大で15％上積みできるという。

新聞社にとってさらに嬉しいことに、そうして得る読者層は、一般に若くて裕福な傾向があると、Scarborough は指摘している。

同社は25の地方紙を対象に、Web 版および印刷版新聞1週間分の総読者数を計測した。同社はこの読者層全体を「統合新聞読者層」と呼んでいる。

投稿動画サイト『YouTube』や、Blog に代表される市民ジャーナリズム、そしてニュース集約技術などが、新聞およびその Web サイトをはじめとする旧来メディアから、若年層の読者を奪ったと思い込んでいる人々にとって、Scarborough の調査結果は意外なものに映るだろう。

同調査では、新聞の印刷版は読まないが Web 版を読む読者を「オンライン専門」読者と呼んでいる。そして25の地方紙それぞれにおいて、統合新聞読者数 (総読者数) の2％ないし15％を占めたことが分かった。

この割合は、読者数が多い新聞社ならば、数十万人にも上るオンライン専門読者を得ていることを示すものだ。

企業ブランド担当者が、YouTube や写真共有サイト『Flickr』、ソーシャルネットワーキングサービス (SNS)『MySpace』における製品宣伝方法を模索する中、新聞サイトの読者数は、18歳から34歳までの層を中心に徐々に増加している。こうした年齢の読者層は、広告主が求めてやまない層だ。

Scarborough の調査結果によると、『The Tampa Tribune』紙のサイト『TampaTrib.com』および『TBO.com』では、各週の読者のうち、成人の30％が18歳から34歳までの世代だったという。一方この割合は、印刷版だと22％だったことから、オンライン専門読者の特徴を良く示している。

また所得水準についても、オンライン専門読者の方が高い。『Washington Post』紙の印刷版を読んだ人たちのうち、年収7万5000ドルを超える割合は60％だったのに対し、オンライン版を読んだ人たちのうち、同じく年収が7万5000ドルを超える割合は73％だった。