新聞メディアは死なず

旧いメディアブランドが終焉の瀬戸際にあるとの話は、メディア業界で当たり前のように囁かれており、絶えることがない。

そんな中、米国新聞協会 (NAA) は4日、Nielsen//NetRatings の調査結果を引用した新しいデータを発表した。

調査データが示すのは、『New York Times』紙から『Toledo Blade』紙まで、従来のメディアブランドがまだ消滅の危機に瀕していないということだ。むしろ、新聞業界全体が2005年、瀕死の状態だったということがわかった。

新聞社 Web サイトのユニーク ユーザー数上位100リストによれば、2006年1月から7月のユニーク ユーザー数は、2005年の同期間と比べて23％増加したという。同じく、2004年の同期間との比較では26％増加していた。

最もアクセス数が多かった新聞社サイトは、相変わらず New York Times で、2006年7月のユニーク ユーザー数が1204万8924人となっている。以下、『Washington Post』紙、『USA Today』紙、『Wall Street Journal』紙の Web サイトが続いた。

上位10紙のサイトでは、『San Francisco Chronicle』紙の Web サイトを除く全サイトで、1回の訪問につき10分以上の滞在時間を記録した。これは、ユーザー引き止めの観点から見て良い徴候だ。この値は、売上の面で魅力あるブランド広告販売に利用される測定基準だ。

上位100紙の Web サイトの利用者数が、単に増えているという話だけではない。これらのサイトでは、以前より再訪問の回数が増加しているという。2006年7月における複数回アクセスの平均値は、2004年7月より少なくとも1回以上多かった。

上記のような調査結果や、マーケティング上重要な読者層が増えているとの調査結果が示す通り、新聞社のブランドがスムーズにオンラインに移行しているのだとすれば、なぜ、旧ブランドの終焉は近いなどという話が絶えないのだろうか。

その理由はおそらく、新聞メディアの存続を脅かす新たなテクノロジが、次から次へと立ちはだかるためだろう。

最近の事例は、シンジケート技術と言えるかもしれない。この技術により、わざわざ新聞社サイトにアクセスすることなく、大手ポータルなどのニュース集約サービスで事足りることになる。もちろんコンテンツ提供は事業要素の1つだが、一方で広告ビジネスの観点から見れば、これは新聞社サイトにとって、広告露出機会の喪失に繋がる。そのため新聞各社は、自ら XML フィードを提供したり、自社記事集約とも言えるカスタマイズ集約ページ機能を提供するなど、広告露出機会の維持に努めている。

しかしこうした対策で万事解決とはいかず、新聞社サイトにおける告知広告経由の物販などは振るわない (広告料金の課金形式を問わず、成果が出なければ広告売上は減る)。商品購入のような消費者活動は、告知広告専門サイトや Eコマースサイトが圧倒的に強いという。

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