「データの妥当性確認に週2時間から6時間」と約4割が回答――IDC 調査

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BI ソリューションの日本ビジネスオブジェクツは10日、市場調査会社 IDC が発行した「アジア パシフィックにおけるデータ クオリティのニーズと実体」の調査報告を発表した。

この調査によると、品質の粗悪なデータが増加しており、企業の収益性、運用、業務プロセスの改善を妨げる深刻な問題になっているという。

調査結果は、日本企業20社を含むアジア パシフィック地域の143社から収集したもので、回答した企業の47％が年間売上5,000万ドルを超え、その過半数が年間売上1億ドルから2億5,000万ドル規模となっている。

調査によると、回答者の22％が粗悪なデータに極めて強くストレスを感じ、回答者の30％が週8時間またはそれ以上、39％が週に2時間から6時間、意思決定の基盤となるデータの妥当性確認に時間を費やしていることがわかった。

粗悪なデータ品質の要因としては、「人為的なミス」が最も多く、次いで「データの妥当性確認を行うシステム不足」や「人員不足」が続くという。ほとんどの企業で、データの妥当性を確認する作業はいまだに一部手作業で行われており、データ品質向上を目的に専任の組織である「エクセレンスセンター」を設立している企業や、設立を検討中の企業はわずかだという。

ビジネスオブジェクツのオーストラリア＆ニュージーランド担当マネージング ディレクタ、Rob Wells 氏は次のように述べている。

「高業績企業を目指すための第一歩は、自社データを信頼できるものにすることだ。意思決定者が一貫性のある正確なデータを確実に利用可能にするには、包括的なアプローチが必要だ」