TiVo はもう過去のもの？

うっとうしいテレビコマーシャルをスキップするよりも速く、DVR は商品陳列棚から飛び下り、ケーブルを介して衛星放送のセットトップボックス (STB) の中に入り込んだ。単体デバイスとしての DVR は2010年までに姿を消すと Yankee Group が22日発表のレポートで予測しているのも、それが一因だ。

JupiterKagan の Todd Chanko 氏によれば、DVR 所有世帯は全米で1800万世帯にのぼるが、うち単体の DVR を所有しているのは230万世帯にすぎないという。単体 DVR の200万台弱を占めるのが TiVo (NASDAQ:TIVO) の製品だ。

現在普及している DVR の大多数がケーブルや衛星放送の STB に内蔵する形で設置されている状況では、TiVo が提供するような単体の DVR が時代遅れとなるのも時間の問題だと、Yankee Group や JupiterKagan は予測している。

TiVo は先ごろ、ケーブルテレビ大手 Comcast (NASDAQ:CMCSA) との間で、DVR サービスを Comcast 利用者に提供するライセンス契約を交わした。だがその契約も、TiVo の未来を保証するには不十分だ。

「ライセンス契約は短期的な解決策にすぎない」と、Yankee Group のレポート著者 Joshua Martin 氏は取材に対して述べた。TiVo にとって、最大の希望はブランドとしての価値にある。

「TiVo は顧客に訴える大きなブランド価値を持っている。これはどんなサービスプロバイダにとっても魅力的で、買収の可能性を高めている」と Martin 氏は言う。

TiVo のユーザーインターフェースは、ライバル製品に比べて簡潔だと高い評価を受けている。

だが、そうした評価にもかかわらず TiVo は DVR ハードウェアを有料で提供し、そのうえ『TiVo Series 2』および高品位デバイスのいずれについても、発売を遅らせるという過ちを犯してしまった。そうした遅れが、ユーザーにケーブルや衛星という選択肢を検討させる原因になったと Martin 氏は見ている。

当の TiVo は、広報を通じて TiVo 終焉の憶測をまったくの誇張と一蹴し、同社がそうした予測の対象となるのは今回が初めてではないと語った。広報はそれ以上のコメントは避け、TiVo は今後も新しいものを提供していくと述べるにとどまった。