日本の有力広告主の60％以上がインターネット広告を使用〜シード・プランニングが調査

調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、2007年9月6日、同社が行ったインターネット広告の使用状況調査に関するレポート「2007年版インターネット広告の市場動向調査」を、同年8月22日に発行したことを発表した。

シード・プランニングではインターネット広告市場調査の一環として、2007年度は特に日本の広告費上位企業に対して、インターネット広告の使用の有無についての電話アンケートを実施し、303社から回答を得ている。

この調査によれば、有効回答303社のうちインターネット広告を使用している企業は186社でインターネット広告の使用率は、全体の61.4％、全業種平均ですでに6割を超えている。

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より高い業種は、情報・通信業82.1％（回答28社中使用23社）、不動産・住宅設備業72.4％（回答29社中使用21社）、金融・保険業70.0％（回答20社中使用14社）。

また、食品業50.0％（回答22社中使用11社）、流通・小売業50.7％（回答71社中使用36社）は利用率が50％近辺であり、インターネット広告の使用率が低かったのは、エネルギー・素材・機械業で32.0％（回答25社中8社利用）という結果であった。

また今回の調査では業界関係者にヒアリング調査を行い、過去10年にさかのぼって、どの時期にどの業種において、インターネット広告の利用が定着したかについて調査した。

インターネット上でビジネスを完結させている情報通信や EC、ビジネスフローにインターネット上でのビジネスをいち早く取り入れた金融、健康食品、化粧品等の業種からインターネット広告の利用が普及していったことがわかったという。

業種別インターネット広告利用率