調査結果が示す Web 動画広告の訴求力

広告支出をテレビから新顔の Web 動画へと切り替えるようにマーケティング担当者に働きかけたい Google (NASDAQ:GOOG) と AOL にとって、有効な調査データが手に入った。

Google と AOL の依頼で市場調査会社 Taylor Nelson Sofres (TNS) が最近実施したオンライン調査によると、オンライン動画を1年前に比べて多く見たと答えた回答者が75％に上り、来年はさらに見る本数が増えるだろうと答えた回答者が過半数いたという。

回答者の78％が、オンライン動画広告は広告主について知る機会をテレビと同等以上に提供すると認めた。Google と AOL にとってはさらに嬉しいことに、回答者の63％が、動画サイトはコンテンツを無料にするために広告を入れるようにして欲しいと答えている。

また広告業界としては、調査結果に示された、Web 動画広告を見た後の行動意欲の高さに対応する準備をすべきだろう。回答者の64％が、オンライン動画を見た後に何らかの行動を起こしたことを示唆している。企業の Web サイトを訪問した人が44％、製品やサービスを検索した人が33％、実店舗を訪問した人が22％、広告されている商品について友人や家族と話した人が21％となっている。

Web 動画広告が宣伝するブランドにどのような印象を抱くかについては、「革新的」との回答が32％、「創造的」との回答が32％、「楽しい」との回答が30％となった。同調査は、18才から54才のオンライン動画視聴者2394人の回答に基づいている。

Google と AOL が資金を出して好都合なデータを得た形だが、両社だけが恩恵を受けるわけではない。TNS の今回の調査は Web 動画広告の利点をとくに従来のテレビ広告と対比しているが、従来のテレビ放送局にも恩恵を受ける側にまわるところがある。

テレビ放送局が Web 動画広告を重視して資金を投入するようになっているためだ。