2007年は動画共有サイト利用者急増の1年だったとの調査結果

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Pew Internet & American Life Project が9日に発表した調査結果によると、2007年はインターネット動画の利用が爆発的に増加し、これまでよりもはるかに多くの米国人が YouTube などのサイトを通じて、オンラインでビデオを見たり、共有するようになったという。

Pew が実施した電話調査では、米国成人インターネット ユーザーの48％が、動画共有サイトを利用したことがあると明らかになった。2006年末時点で同様の回答を示した割合は33％で、45％増加したことになる。

一方、「昨日」動画共有サイトを利用したとの回答は15％で、前年の割合は8％だった。Pew はこの結果から、1日の平均トラフィックは、この1年でほぼ倍に増加したとみている。

オンライン動画への関心が、これほど急激に高まったのはなぜか。Pew はその理由の1つとして、高品質の動画を見るために必要な高速インターネット接続を利用する米国人が増加したことを挙げている。最近の調査では、米国人の54％が自宅でブロードバンドを利用していると答えている。2006年にこの数字は45％だった。

動画共有サイトの人気急上昇には、もう1つの要因がある。それは、利用可能な動画コンテンツの急増だ。アマチュアが自分で動画を撮影して YouTube にアップロードする例が急増し、動画コンテンツの口コミ伝播という現象の持つマーケティング上の力に注目する企業も増加している。マーケティング業者にとって YouTube は、消費者作成型広告キャンペーンを展開する格好の場所になっている。今のところ、最終的な成果にどの程度の影響を与えるのかはっきりしないものの、ブランド認知を高めるための手段として、この種の広告キャンペーンを用いる例が増えつつある。

また、Universal Music Group のような大手コンテンツ制作元でさえも、YouTube に大量のコンテンツを提供するようになっている。

さらに YouTube は、パートナー プログラムを一般ユーザー向けにも提供し、掲載広告を通じて、アマチュアが自ら製作した動画で売上を得ることも可能となった。動画コンテンツは、今後も増加の一途を辿ると見込まれる。

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