Nielsen、モバイル広告に対する意識調査結果を発表

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Nielsen は4日、モバイル広告に関する意識調査報告を発表した。米国のモバイルユーザーのうち約23％の人々が、過去30日間に自分の携帯電話で広告を目にしたという。これは、自社のビジネスモデルをモバイル広告の急増に賭けているすべての企業にとって、心強い結果かもしれない。

さらに好材料といえるのは、過去1か月の間にモバイル広告を見た覚えのあるデータ通信サービス利用者のうち、およそ半数 (2800万人) が、何らかの形でそれらの広告に反応したと回答したことだ。

Nielsen Mobile による今回の報告書では、モバイル広告に関して概ね楽観的な見通しを示している一方で、調査対象となったデータ通信サービス利用者のうち、携帯機器での広告を許容できると思うと答えたのは、わずか10％に留まったとも指摘している。

Nielsen Mobile の Mobile Media 担当副社長を務める Jeff Herrmann 氏は、声明のなかで次のように述べている。「より優れたモバイルコンテンツをさらに多く得るために、交換条件として広告を受け取ることを厭わないユーザーの傾向が強まっている。やり手のモバイル マーケティング担当者らは今後、モバイルユーザーのコンテンツ体験に付加価値を付ける形で消費者に関与することにより、消費者が示す課題に直面するだろう」

これらの調査結果は、Nielson Mobile が半年ごとに発表している報告書『Mobile Advertising Report』が示すものだ。同報告書は、2007年第4四半期に通話以外のサービスを少なくとも1つ以上利用した、モバイルデータ通信サービスのアクティブユーザー2万2000人以上を対象に調査を行なっている。

同報告書は、複数の重要な情報を指摘しているが、その1つは、モバイル広告を見た覚えのある人が多かった年齢層が、ティーンエイジャーだったことだ (全データ通信ユーザーでは29％だったのに対し、ティーンエイジャーでは46％だった)。また、このうち約26％が、SMS テキスト メッセージを送信することで、少なくとも1回は広告に反応していることも明らかになった。なお広告に反応した方法として、SMS を使ったという回答数が最も多かった。一方、もう1つの広告反応手段「click-to-call」を挙げた人は9％だった。click-to-call は、ユーザーが電話番号のリンクをクリックすることで特定の番号に電話がかかるという機能だ。

交換条件としての広告許容問題に関しては、32％の回答者が、料金が安くなるのならモバイル広告を受け取ってもいいと答えた一方で、メディアおよびコンテンツの入手性が向上するなら広告を許容するという回答は13％だった。また14％の回答者が、自分の興味に関連性があるものなら、モバイル広告を受信しても構わないと答えている。

全体的に、モバイル広告を見た覚えのあるデータ通信サービスユーザーの数は、前回調査に比べ38％増と大きく伸びた。具体的な数字を示すと、Neilsen は2007年の第2四半期に、モバイル広告を見たサービス利用者が4200万人だったと報告しており、同年第4四半期には5800万人にまで増加している。