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マーケティング2008年6月11日 17:30
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夏のボーナスで購入したいデジタル家電は「パソコン」「薄型 TV」――MM 総研調べ

この記事のURLhttp://japan.internet.com/wmnews/20080611/9.html
著者:japan.internet.com 編集部
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MM 総研は、「goo リサーチ」の会員モニターに対し、「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、2008年6月11日、結果を発表した。

調査対象は、全国の20代以上の就業者1,119人。男女比は、男性:52%、女性:48%。年代比は、20〜24歳:14%、25〜29歳:14%、30〜34歳:14%、35〜39歳:14%、40〜44歳:14%、45〜49歳:14%、50歳以上:14%。調査期間は、2008年5 月下旬〜6月上旬。

Web アンケートの結果によると、この夏のボーナスで購入したい IT デジタル家電は、「パソコン」17.8%と「薄型テレビ」16.2%が他の製品を大きく引き離して上位を占めた。

なお、今夏の3位以降は僅差で、「携帯型音楽プレーヤー」6.7%、「デジタルカメラ」6.4%、「携帯電話・PHS・スマートフォン」6.4%、「ブルーレイディスクレコーダー」6.1%、「家庭用ゲーム機(据置型)」5.7%と続いた。

また、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、夏のボーナスの使い道は「IT デジタル家電」が断然トップ。2位〜4位は「旅行」39.7%、「衣類・服飾品」28.3%、「外食」21.2%。

昨夏と順位は変わらなかったものの、いずれも軒並み購入意向は減少となった。特に、衣料・服飾品、外食が大幅にダウン。原油や原材料の高騰による生活費への圧迫により、消費意欲の落ち込みが顕著に見られた。加えて、消費者の購買意欲の減少は、IT デジタル家電も含めた製品・サービス全般においても影響をおよぼしていることがうかがえる結果となった。

また、この夏のボーナス支給額については、昨夏と変わらないと答えた就業者が最も多く41.3%を占めた。増加したと答えた就業者は13.2%で、減少したと答えた就業者の10.6%に比べ若干多い結果となった。

購買意欲は、昨夏に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨夏と変わらない人は58.5%と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も29.3%を占め、下がった人12.2%に比べ多かった。一方、昨夏に比べ支給額が減少した層においては、いずれも購買意欲は下がった人が70%を超えた。
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