米国人の政治意識を変える Web 2.0

Pew Internet and American Life Project が発表した最新の調査によると、人々は大統領選について知ったり、候補者について「フィルターがかかっていない」と思われる情報を手に入れたりする際に、従来型メディアが提供する情報を避け、Web を利用しているようだ。

同調査では、米国に住む成人の39％が、討論会や演説の動画、候補者の政策方針書といった選挙運動に関する生の情報源にアクセスするのに、Web を利用してしていることが明らかになっている。

この調査報告書をまとめた Aaron Smith 氏は、次のように述べている。「今や多くの有権者がインターネットを利用し、情報を管理する従来型メディアを経由することなく、候補者や選挙戦に関して自分なりの考えを持とうとしている。このことから、政治に関心を持つ市民はテレビニュース向けに短くまとめられた情報に飽き足らず、政治情勢の意味を自分で評価したいという欲求を持っていることがわかる」

政治に関する情報へのアクセス/共有に Web を利用するという新しいやり方は、デジタル社会をさらにオープンでユーザー参加型の環境へと作り変えた Web 2.0 の広がりと軌を一にしている。

にもかかわらず、今回の調査によれば、何らかのデジタル メディアを利用して政治関連のニュースを入手、あるいは他人と意見を交換した経験を持つ成人の割合は46％と、いまだに過半数に達していない。

この46％の中には、政治関連のニュースを Web から得る人、候補者から支援依頼の Eメールを受け取る、あるいは自分から Eメールを送った人、テキスト メッセージで政治的な意見の交換を行なう人などが含まれる。

同調査ではさらに、米国に住む成人の35％がオンラインで政治に関する動画を見たことがあることも分かった。これは2004年に行なわれた同様の調査に比べて3倍近い数字だ。今回の大統領候補予備選では初めて、CNN と YouTube の提携による討論会が行なわれ、有権者が YouTube に投稿した動画による質問に、各候補者が回答した。YouTube と言えば、この討論会以外にも、ヒップホップ グループ Black Eyed Peas のメンバー Wil.i.am 氏が制作し、多くのアーティストが参加した Barack Obama 候補支持のミュージック ビデオ『Yes We Can』や、予備選における Obama 候補の人種に関する演説など、人気を博したバイラル コンテンツの発信源ともなった。Obama 候補の演説は、450万回以上も再生されている。