Proximic、広告配信のセルフサービス化で狙うは Google

独自のコンテンツ連動技術を用いた広告ネットワークを手がける Proximic が17日、セルフサービス型のコンテンツおよび広告プログラムを発表した。あらゆる規模の広告掲載サイトを対象とすることで、今後は Google の『AdSense』とより直接的に競合する形となる。

2007年10月創設の Proximic は、2008年1月に eBay 傘下 の『Shopping.com』や Yahoo! の『Yahoo! Shopping』などと提携を結んで配信広告を増やしていたが、肝心の広告掲載サイトについては十分な数を集めていなかった。

Proximic はこれまで各広告掲載サイトと個別に契約を結び、Proximic のレポジトリからそれらサイトに広告を配信してきたが、その配信プロセスは手動の要素が非常に強かった。また、広告掲載サイトの大半がヨーロッパに拠点を置いていた。今回新たにセルフサービス機能を導入することで、Proximic は特に米国における広告掲載サイトのネットワーク拡大を狙っている。

「当社が築いてきたものにとってまさしく前進となる1歩だが、それは非常に大きな1歩だ。当社はまずモデルを構築したかった。それが機能していることが分かった今は、米国での事業に目を向けている」と、Proximic の CEO (最高経営責任者) Philipp Pieper 氏は取材に対して語った。

Proximic がどこを狙っているかはほぼ明らかだ。Google の AdSense は、インターネットのいわゆる「ロングテール」にひしめくニッチサイトの広告枠を販売して利益を得たいパブリッシャの間で人気を集めている。

検索結果の隣に検索語に関連した広告を載せ、その広告枠を販売することで一大帝国を築いた Google は、特に先ごろ完了したオンライン広告大手 DoubleClick の買収を通じて、ディスプレイ広告事業の改善、拡大を行なう計画を声高に口にしている。

Proximic と Google が狙う市場は同じだが、Proximic は異なるアプローチを採用している。同社の特色は「パターン近接」(pattern proximity) 技術で、これはキーワードや意味の推測に頼らず、Web コンテンツの意味するところを推定するものだ。

キーワードとの連動では誤判定 (例えば、「Amazon」が熱帯雨林を指すのかネット小売大手を指すのかなど) が頻発するが、Proximic では、文字や文字の集合などのパターンを認識することで Web サイトのコンテンツの意味を推測し、それに見合った内容の広告を配信する。