オンライン広告支出、景気減速を背景に大幅増との予測

調査会社 IDC の予測によると、オンライン広告支出は今後3年間で急速に増加するという。同社は全世界のオンライン広告支出額について、2011年までに1066億ドルに達するとの予測を示した。

同社によれば、オンライン広告支出は年々著しい成長率を記録しているものの、広告媒体全般で見ると、いまだに比較的小さな割合しか占めていないという。

IDC の最高調査責任者 John Gantz 氏は、調査書のなかで次のように述べている。「成熟度の高い他の広告に比べ、インターネット広告は驚異的な速さで伸びている。しかし、インターネット広告はいまだに比較的新しい分野で、かなり小さな基盤から成長している状態だ」

今回の調査報告書の発表は、マクロ経済の不透明性が高まっている時期と重なった。米国経済が本格的な不況に突入しているのか、それとも単なる深刻な景気減速 (こちらの方が政治家が好む表現だが) に過ぎないのか、エコノミストたちは論争を繰り広げている。

表現はともかく、この悪化する経済状況からどの程度の打撃を受けるかが、オンライン広告企業や広告掲載サイトの懸念するところだ。

今回の IDC の調査によれば、米国はオンライン広告支出において世界をリードし続け、2011年に米国のオンライン広告売上規模は450億ドルに達するという。この数字は、調査会社 PricewaterhouseCoopers と オンライン広告業界団体 Interactive Advertising Bureau (IAB) が年次市場調査で示した売上規模212億ドル (米国のみ) という昨年の金額に比べて、2倍以上にあたる。

IDC のアナリストは以前、景気減速がオンライン広告業界にとって追い風になるかもしれないとの見方を示した。企業がマーケティング予算を、コストの低いデジタル媒体の調達に回すためだ。

今回の調査報告でも、この考え方を踏襲している。アナリストは、今年の広告支出全体のうち10％をオンライン広告が占めるとの予測を示した。2011年までには、この割合が徐々に増大し13.6％になるという。

しかしそれでも、テレビ、印刷物、ダイレクトメールに大きく遅れて、インターネットは第4位の広告媒体にとどまるとの見通しだ。